仮設

工事用道路



(1) 技術的な課題　　　　( ７行 )

当該現場の河川左岸側には既設林道があり、当初はそれを工事用道路として使用する計画であった。しかし、既設林道は流路と離れており、搬入車両の通行が困難な区間があることから、新たな工事用道路の検討が必要になった。また、工事中に、下流部に「お水とり神事」の用水取入れ工が必要なことが判明したが、工事用道路の高さから取入れ管の勾配確保が困難であった。
このような工事用道路のルート選定と、用水取入れ工の設置が、本工事の仮設工における最も重要な課題であった。



(2) 検討した内容　　　　( 11行 )

工事用道路のルート選定のため、検討した内容は次の通りである。
①工事用道路の線形については３案を比較してルート検討を行った。第１案は、河川左岸側の既設林道を拡幅して使用するルートで、道路勾配I=12%、延長L=500mで、仮橋や仮排水路も必要になる。第２案は、既設林道を利用できる区間は拡幅せずに利用し流路から離れる区間のみ新設するルートで、道路勾配I=12%、延長L=340mで、最も経済的な案である。第３案は、河川右岸側に新設するルートで、道路勾配I=14%、延長L=360mで、切土が多く最も地形を改変する案である。
②工事中に問題となった下流部の用水取入れ工について、道路高と取入れ管の高さについて確認し、用水取入れの工法を検討した。
現場で次のような処置を講じた結果、工事は無事完了した。



(3) 対応処置　　　　　　( ７行 )

①発注者と協議し地元要望のルートを優先することで、河川右岸側に新しく設置する第３案のルートで工事用道路を設置した。支川を横断する箇所にはプレキャスト排水管を設置し工期短縮に努めた。道路終点のえん堤付近には作業ヤードを可能な限り広く確保した。
②工事中に問題となった下流部の用水取入れ工については、呑み口・吐け口の高さ、管経路の高さを入念に調査し導水勾配を確保して、硬質ポリエチレン波付管を設置した。呑み口には泥貯工を設置した。




仮締切



(1) 技術的な課題　　　　( ７行 )

　本工事は、Ｋ川の右岸側のフトンカゴ護岸を撤去し、連節ブロック護岸及び護床工を新設する工事であった。仮締切について、Ｋ川での流量観測データから仮締切の断面や工法を決定する必要があった。工事箇所は、河幅が狭く、狭い幅での仮締切の設置と、工事車両が河床まで降りられるルートの確保が求められていた。
　このような仮締切の断面や形状の決定と、樋門部の仮排水路の工法選定が、本工事における仮設工の最も重要な課題であった。



(2) 検討した内容　　　　( 11行 )

Ｋ川の仮締切については、次の内容の検討を行った。
①Ｋ川での工事箇所の、下流のＴ観測所、上流のＳ観測所の過去５年間の最大水位、最大流量より、仮締切の基本事項を検討した。
②仮締切は瀬替水路とし断面形状を検討した。もともと河川自体の河幅が狭く、河床には護床ブロックが設置される計画であったため、瀬替水路の断面は河幅を小さくした形状にする必要があった。また、工事車両の進入路が単独で設置できないため、河川の管理用道路から瀬替水路内へ降りられるルートについても検討を行った。
③施工区間の中央に位置する樋門部については、現況断面を延長した形状での仮排水路の工法選定を検討する必要があった。
次の処置を現場で講じた結果、工事は無事完了した。



(3) 対応処置　　　　　　( ７行 )

①近傍のＴ観測所とＳ観測所のデータを比較して、Ｋ川の対象水位はH=5.0m、計画流量は流域比から換算してQ=59.6m3/sとした。
②仮締切の断面については、下流への取付を考慮し河床勾配は1/120、
河床幅は5.5m、締切高は2.0m、天端幅は工事車両の通行を考慮し幅員4.0mを確保して、河川護岸からI=10%の勾配で降りられる形状にした。
③樋門部の仮排水路は、コルゲートフリュームを使用し現況の通水断面B1000×H600で排水できるようにした。




仮設防護柵



(1) 技術的な課題　　　　( ７行 )

　本工事は、急傾斜地崩壊危険区域における対策施設として、待ち受け式擁壁（擁壁高H=3.0m、延長L=180m）を施工する工事であった。
　擁壁の設置場所は急峻で、民家・車庫・池などに接近する区間が大部分であった。当初の仮設防護柵の計画には工事車両の走行が考慮されていなかったが、狭隘な区間は防護柵内に盛土して工事車両を走行させる必要があった。また、工事用道路が軟弱な湿田を通る区間についても、工事車両の走行を考慮する必要があった。
　このような仮設防護柵と工事用道路の設置について、工事車両の走行強度の確保が、本工事における仮設工の最も重要な課題であった。



(2) 検討した内容　　　　( 11行 )

仮設防護柵と工事用道路の設置について、車両の走行強度を確保するために検討した内容は、次の通りである。
①仮設防護柵の工法については、盛土高2.0mの土圧と工事車両の走行荷重を考慮するとともに、落石径0.3mと落石高12.0mの条件で落石エネルギーを検討した。また、土留め板や基礎工についても工事車両の走行による安全性を検討した。
②民家・車庫・池などに仮設防護柵が接近する箇所があるため、支障物を現地で実測調査し、基礎工の割付図を作成して、支障物に影響を及ぼさない設置位置について検討した。
③工事用道路が湿田に計画されていたため、現地で試掘を行い、工事車両の走行を考慮した地盤改良の必要性について検討を行った。



(3) 対応処置　　　　　　( ７行 )

①仮設防護柵は、支柱H-200×200 L=6.0m、土留め木板250×40、基礎コンクリート900×900×H1000を2.0m間隔で設置した。
②仮設防護柵が、民家・車庫・池などに接近する箇所は、スパン割を考慮し基礎工位置を調整することで、その影響を避けることができた。
③工事用道路が軟弱な湿田を通る区間は、消石灰による地盤改良（改良厚1.0m、添加量120kg/m3）を行い、工事車両の走行強度を確保した。
このような現場での処置を講じた結果、工事は無事完了した。