副産物

アスファルト塊・コンクリート塊



(2) 検討した内容　　　　( 11行 )

現地発生材の再生利用について、検討した内容は次の通りである。
①コンクリートから砂利や砂など元の骨材を回収して構造用コンクリートに再利用して、副産物として産出する微粉末は地盤改良材等に再利用する「コンクリート資源循環システム」の採用を検討した。
②工事におけるゼロ・エミッションのための方策を提案・実施し、混合廃棄物の排出量96m3を下回る目標を掲げた。
環境への影響を把握、周辺民家への配慮した施工方法の採用を検討し、環境負荷の少ない「資源循環型社会」を目指した建設リサイクルへの取組みを行った。
③混合廃棄物削減のため、産業廃棄物を14品目、一般廃棄物を2品目に分別し、98%の資源化を励行し、リサイクルヘの取組みを行った。



(3) 対応処置　　　　　　( ７行 )

①発生したコンクリート塊を現場内で破砕して再生砕石として再利用し、廃棄物の発生を抑制した。また、現場内に繁茂していた孟宗竹の処理について、一部は切断して竹柵として利用するとともに、その枝葉は竹粗朶にして現場沈砂池の濁水濾過材として活用した。
②作業所場内に分別作業台と分別ヤード(エコプラント)を設置し、分別、減容、ストックできる設備を設けた。
③工事の進捗に伴い増減する廃棄物に過不足のない分別品目数を確保し、延べ111品目の徹底分別活動を行った。
石膏ボード、ALC板などはメーカー工場に戻し、リサイクルした。




建設発生木材



(2) 検討した内容　　　　( 11行 )

発生木材の再利用について、検討した内容は次の通りである。
①道路改良工事により発生した掘削土砂(高含水比粘性土)を生石灰処理し、盛土材として有効利用する工法について検討した。
②発生した伐木及び抜根材はチップ化し、防草材としての再利用を検討した。また、地元工場で発生したフェロニッケルスラグは工事用路盤材として、有効利用する方法を検討した。
③工事で発生する建設系廃棄物・事務所ゴミ・生ゴミ等のすべての廃棄物を対象に、完全なゼロエミッションを検討した。
④工事着手前に工事で使用するすべての材料や予測される廃棄物をまとめ、3R活動を基にして工法変更や技術検討、生ゴミの肥料化、そして、各再資源化処理会社の調査及び現場での分別収集活動等、計画的ゼロエミッション活動を確立について検討を行った。



(3) 対応処置　　　　　　( ７行 )

①掘削工事により発生する建設発生土や建設汚泥をリサイクルするほか、道路敷設のため伐採した竹を、現地の環境部局と協議の上、廃棄物として処分せず法面保護材として有効活用した。緑化マルチング材として再資源化する工法を採用して、100%再利用することができた。
②銅製型砕やリース材を使用し、材料のブレガントにより、排出材を抑制した。
③場内で発生した掘削土は埋戻し土として場内で再利用した。
工事で発生した汚泥・掘削土は市町村と協議し、固化後に埋戻し土に使用した。




建設発生木材



(2) 検討した内容　　　　( 11行 )

発生木材の再利用について、検討した内容は次の通りである。
①立木をチップ化して、根幹部はパルプ材として、枝葉部は法面緑化基盤材料として、それぞれ有効活用することを検討した。
②細粒チップを堆肥に加工する場合は自然発酵で2～3年必要であったが、加工時に「腐熟促進剤」を添加することにより2～3ヶ月で完全腐熟し、かつ腐臭も発生しない新技術の導入についても検討を行った。
③梱包材の省力化やリサイクル化、最小限の資材搬入を協力業者へ要請することを検討した。
④新規入場者教育時や安全大会を通してのごみを出さない工夫や美化意識の高揚、分別の徹底、職長会を中心とした日々の点検やフロアーマスターでの管理運営、功労者に対する表彰など、作業員全員による様々な活動の展開について検討した。



(3) 対応処置　　　　　　( ７行 )

①工事現場で発生する伐採木等の枝葉・根株約3,000m3をチップ化し、ネッコチップ工法及び植物誘導工によって植物の育成基盤材として法面にリサイクルした。
②これらの工法の採用により、伐採木や発生土を現場外へ搬出させることなく現地の法面に利用することができ、周辺植生と調和した郷土種の緑化復元を図ることができた。
③空き缶のプルトップを回収して蓄積し、一定量溜まったら車椅子と交換できることを作業員にアピールして分別意識の高揚を図った。




建設汚泥



(2) 検討した内容　　　　( 11行 )

建設汚泥の再利用について、検討した内容は次の通りである。
①下水道幹線を敷設する際に泥土圧式シールド機から発生した建設汚泥を、ホッパーに貯留し仮置きして、専用プラントでセメント系固化材を添加して改良土として立坑の埋め戻し材として再利用する方法について検討を行った。
②工事におけるゼロ・エミッションのための方策を提案・実施し、混合廃棄物の排出量96m3を下回る目標を掲げた。
環境への影響を把握、周辺民家への配慮した施工方法の採用を検討し、環境負荷の少ない「資源循環型社会」を目指した建設リサイクルへの取組みを行った。



(3) 対応処置　　　　　　( ７行 )

①送水管1,500mm用のトンネル築造する際に泥水式シールド(掘削外径2,480mm、施工延長1,417m)工法において、発生したシールド掘削土9,800m3のうち、4,800m3は汚泥として中間処理施設に搬出し改良した上で埋戻し材として再利用した。残りの5,000m3は一次処理で民問改良土プラントに搬出して再利用を図った。
②作業所場内に分別作業台と分別ヤード(エコプラント)を設置し、分別、減容、ストックできる設備を設けた。また、工事の進捗に伴い増減する廃棄物に過不足のない分別品目数を確保し、石膏ボード、ALC板などはメーカー工場に戻し、リサイクルした。