第Ⅶ章 関係法規
１２-1．労働安全衛生法
●労働安全衛生法では､安全衛生管理体制として総括安全衛生管理者､統括安全衛生責任者、安全衛生責任者、元方安全衛生管理者、安全管理者、作業主任者などの選任や業務内容が出題されています。また、特別教育、就業制限などに関する内容にも注意しましょう。
●また例年､労働安全衛生法から出題されています。酸素欠乏作業、作業主任者の選任、足場、作業床、安全帯、昇降設備、移動はしご、脚立、物体投下、屋内通路、架設通路、踊場などから出題されています。
＄１．安全衛生管理体制
(1)統括安全衛生責任者
・特定元方事業者は、下請も含めた作業場の労働者が、常時50人以上となる場合は、統括安全衛生責任 者を選任しなければならない。
・統括安全衛生責任者は、元方安全衛生管理者を指揮すると共に、作業間の連絡・調整等の措置を統括管理しなければならない。
(2)元方安全衛生管理者
・事業者は、常時50人以上の労働者を使用する建設業の事業場には、安全管理者を選任
・その事業場に専属の者を選任しなければならない。
・作業間の連絡及び調整のうち、技術的事項を管理しなければならない。
(3)安全委員会
・建設業において、常時50人以上の労働者を使用する事業場には、安全委員会を設けなければならない。
・安全委員会は、労働者の危険を防止するための基本となるべき対策に関する事項を調査審議し、事業者に対し意見を述べることが出来る。
(4)作業主任者
事業者は、労働災害を防止するため、以下の作業を行う時は作業主任者を選任すること。
①掘削面の高さが２ｍ以上となる地山の掘削作業。
②土止め支保工の、切りばりまたは腹おこしの取付け取外しの作業。
③地下ピット内の配管作業。
④高さ５ｍの構造の足場の解体作業。
☆クレーンの玉掛け作業には、作業主任者の選任は必要ない。
(5)新任職長教育
建設業を営む事業者が、新たに職長になった者に対して行う安全又は衛生のための教育の内容。{H21}
①労働者の適正な配置の方法
②異常時における措置
③労働者の休業補償
④作業に係る設備及び作業場所の保守管理の方法
＄２．作業床・足場・手摺等
(1)高さが２ｍ以上の箇所で作業を行う場合において、墜落等危険のおそれがあるときは、足場を
設けるなどの方法で作業床を設けなければならない。
(2)高さが２ｍ以上の作業床の端、開口部等で墜落により労働者に危険を及ぼすおそれのある箇
所には、囲い・手すり・覆い等を設けなければならない。
(3)高さが２ｍ以上の箇所で作業床を設けることが困難なときは、防網を張り、安全帯を使用させ
る等の措置を講じなければならない。
(4)安全帯を使用させる時は、安全帯を安全に取付けるための設備を設けなければならない。
(5)高さが２ｍ以上の箇所で作業を行う時は、作業を安全に行うために必要な照度を保持しなけ
ればならない。
(6)高さ又は深さが1.5ｍを超える箇所で作業を行う時は、原則として、当該作業に従事する労働
者が安全に昇降するための設備を設けなければならない。
(7)高さが３ｍ以上の高所から物体を投下する時は、適当な投下設備を設けなければならない。
(8)高さ２ｍ以上の作業床（１側足場および吊り足場を除く）の幅は40cm以上、床材の隙間は3cm
以下とする。
(9)高さ２ｍ以上の作業床には、原則として高さ75cm以上の手摺を設けなければならない。
＄３．通路
(1)屋内に設ける通路では、通路面から高さ1.8ｍ以内に障害物を置いてはならない。
(2)仮設通路の勾配は、３０度以下とする。 ただし階段を設けたもの又は高さが２ｍ未満で丈夫
な手掛けを設けた場合はこの限りではない。
(3)仮設通路で、勾配が１５度を超えるものには、踏みさんその他の滑り止めを設けなければなら
１２-2．労働基準法（区分ｺｰﾄﾞ＝９２ 出題数１問）
●労働基準法では、就業規則、労働時間、休日、休憩、年少者の就業制限、災害補償（休業補償、打切補償、遺族補償）などが出題されています。
＄１．年少者
(1)使用者は、満18歳に満たない者を使用する場合、その年齢を証明する戸籍証明書を事業場
に備え付けなければならない。
(2)使用者は、満18歳未満の者を下記の業務に就かせてはならない。
①動力によるクレーンの運転の業務。
②つり上げ荷重が１トン未満のクレーンの運転の業務
③最大荷重が２トン以上の人荷共用エレベーターの運転の業務。
④足場の組立・解体の業務
⑤高さが５ｍ以上の場所で、墜落により労働者が危害を受けるおそれのある所における業
＄２．災害補償
(1)労働者が業務上負傷し、又は疾病にかかり、療養のため労働することが出来ないために賃金
を受けない場合においては、使用者は、労働者の療養中平均賃金の100分の60の休業補償を行わなければならない。
(2)使用者は、療養補償を受ける労働者が、療養開始後３年を経過しても負傷が治らない場合、
平均賃金の1,200日分の打切り補償を行い、その後は補償を行わなくてよい。
(3)労働者が業務上負傷し、治ったとき身体に障害を有する場合は、使用者はその障害の程度
に応じて、障害補償を行わなければならない。
(4)労働者の重大な過失による業務上の負傷の場合、その過失が認定されれば、休業または障
害補償を行わなくてもよい。
(5)労働者が業務上死亡した場合においては、使用者は、遺族に対して平均賃金の1,000日分の
遺族補償を行わなければならない。
＄３．就業規則・賃金台帳
(1)常時10人以上の労働者を使用する使用者は、就業規則を作成し行政官庁に届け出なければ
ならない。
(2)使用者は、各事業場ごとに労働者名簿、賃金台帳を調整し、３年間保存しなければならない。
１２-3．建築基準法（区分ｺｰﾄﾞ＝９３ 出題数２問）
●建築基準法では、用語の定義、申請・確認、空調ダクトの材質、防火区画の貫通部、中央管理方式の空気調和設備の性能給排水設備の技術上の基準など非常に広範な内容から毎年出題されています。
＄１．用語（定義）
(1)共同住宅は、特殊建築物である。
(2)居室は、居住や執務などの目的のために継続的に使用する室をいう。 不特定多数の者が使用する場合も居室に該当する。
(3)隣地境界線から、１階では３ｍ以下、２階以上では５ｍ以下の距離にある建築物は、延焼のお
それのある部分である。
(4)建築物の１階の部分で、隣地境界線より３ｍの距離にある部分は、延焼のおそれのある部分である。{H21}
(5)大規模の修繕は、建物の主要構造物の１種以上について行う過半の修繕をいい、機械室内
の設備全体の修繕はこれに該当しない。
(6)機械室内の熱源機器や建築物内の配管全体を更新する工事は、大規模の修繕に該当しな
(7)建築物の延べ面積とは、各階の壁その他の区画の中心線で囲まれた部分の水平投影面積の
合計をいう。
(8)屋上部分に設けた空調機械室で、水平投影面積の合計が、建築物の建築面積の1/8以下の
場合は、建築物の階数に算入しない。
(9)機械室のみからなる地階で、水平投影面積の合計が、建築物の建築面積の1/8以下のもの
は、建築物の階数に算入しない。
(10)床が地盤面下にあり、床面から地盤面までの高さがその階の天井高さの1/3以上の階は地階
である。
＄２．申請及び建築確認等
(1)建築の確認の申請を必要としない建築物および建築設備であっても、建築基準法が適用さ
(2)工事完了前の建築物の仮使用の承認は、特定行政府が行う。
(3)検査済証の交付は、建築主事または委任を受けた地方公共団体の職員が行う。
(4)工事現場に設ける仮設事務所の建築については、確認申請は必要ない。
(5)建築の確認の申請書の提出は、工事を施工するために工事現場に設ける事務所などの仮設
建築物には、適用されない。{H21}
＄３．敷地、構造および建築設備
(1)高さが20ｍを超える建築物には、原則として避雷設備を設ける
(2)火を使用しない事務所の居室で、換気に有効な窓部分の面積がその居室の床面積の1/20
以上ある場合は、機械換気設備を設けなくてもよい。
(3)地階を除く階数が３以上である事務所建築物の屋内に設ける換気設備の風道は、不燃材料
で造らなければならない。 {H21}
＄４．換気設備
(1)自然換気設備での給気口は、居室の天井高さの1/2以下に設けなければならない。
(2)無窓の居室に設ける機械換気設備の場合、1人当りに必要な有効換気量の最小値は、20ｍ３/hである。
(3)各構えの床面積の合計が1,000ｍ２を超える地下街に設ける機械換気設備の制御および作動
状態の監視は中央管理室において行うことが出来るものとする。
(4)中央管理方式の空気調和設備の性能は、次の通りとする。
（環境を表す要素） （性能上求められる基準値）
①浮遊粉じんの量 0.15ｇ/ｍ３（空気） 以下
②一酸化炭素の含有量 100万分の10以下 ｛ =10 PPM以下 ｝
①炭酸ガスの含有量 100万分の1,000以下 ｛ =1,000 PPM以下 (0.1％) ｝
④温 度 一 17℃以上28℃以下
二 居室の温度を外気温度より低くする場合は、その差を大きくしない。
⑤相 対 湿 度 40％ 以上 70％ 以下
⑥気 流 1秒につき0.5ｍ以下 ｛ 0.5 ｍ/sec 以下 ｝
＄５．特殊建築物の換気設備
(1)劇場、映画館では、窓がある場合でも、機械換気設備又は中央管理方式の空気調和設備が
必要である。
＄６．火を使用する室の換気設備
(1)発熱量12kwを超える火を使用する調理室には、煙突又は排気フード付きの排気筒を設けな
ければならない。
(2)合計床面積が100ｍ２を超える住宅の調理室には換気設備を設けなければならない。
(3)床面積100ｍ２以内の住宅の調理室（発熱量12kw以下）で、調理室の床面積の1/10（0.8ｍ２
未満の時は0.8ｍ２とする）以上の有効開口面積の窓がある場合は、換気設備を設けなくてよ
(4)発熱量6kw以下の開放式ガスストーブを設けた居室で、換気上有効な開口部を有する場合
は、換気設備を設けなくてもよい。
(5)密閉式燃焼器具を設けた室は、その燃焼のための換気設備を設けなくてもよい。
＄７．排煙設備
(1)防煙垂れ壁は、天井からの下がりが、50cm 以上とする。
(2)1つの防煙区画は、500ｍ２以内とする。
(3)排煙口は、防煙区画の各部から水平距離で30ｍ 以下に設ける。
(4)天井高さが3ｍ未満の場合の排煙口は、天井面から80cm 以内に設け。防煙垂れ壁で区画さ
れた場合は、垂れ壁下端より上の部分に設ける。
(5)天井高さが3m 以上の場合の排煙口は、床面より2.1ｍ以上、天井高さの1/2 以上、かつ防煙
垂れ壁下端より上方の部分に設ける
(6)電源を必要とする排煙設備には、予備電源を設ける。予備電源は、30分 以上供給できるこ
(7)手動操作の排煙口開放装置を、壁に取付ける場合は床上80cm以上150cm以下とし、天井か
ら吊り下げる場合は、床面から180cm程度ととする。
(8)排煙機の能力は、120ｍ３/min以上かつ区画1m２につき1m３/min 以上とする。
(9)２以上の防煙区画を受持つ排煙機は、最大となる防煙区画面積１m２につき２m３/min 以上と
＄８．給水・排水・配管設備
(1) エレベーターの昇降区画には、原則として、給水・排水・その他の配管設備を設けてはならな
(2)飲料用給水立て主管からの主要な分岐管には、分岐点に近接した部分に止水栓を設ける。
(3)有効容量が５m3 を超える飲料用給水タンクに設けるマンホールは、直径60 cm以上の円が内
接することができる大きさとしなければならない。 {H21}
(4)雨水排水立て管は、汚水排水管若しくは通気管と兼用し、又はこれらの管に連結してはなら
ない。{H21}
(5)空気調和設備の風道が防火区画を貫通する部分に設ける防火ダンパーと防火区画の間の鉄
板の厚さは1.5 mm 以上としなければならない。 {H21}
(6)建築物に設ける排水のための配管設備で、汚水に接する部分は不浸透質の耐水材料で造ら
なければならない。{H21}
１２-4．建設業法（区分ｺｰﾄﾞ＝９４ 出題数２問）
●建設業法では、建設業の許可、主任技術者と監理技術者の設置、専任の主任技術者、監理技術者の資
格については、毎年のように出題されています。
＄１．建設業の許可
(1)二以上の都道府県に営業所を設け、建設業を営む者は、国土交通大臣の許可を必要とす
※ 一の都道府県ないでのみ営業を行う場合は、都道府県知事の許可でよい。
(2)軽微な建設工事のみを請負うことを営業とする者は許可は必要ない。
(3)発注者から直接請負った管工事を施工する者が、3,000万円以上の下請け契約をして工事を
施工する場合は、特定建設業の許可が必要。
(4)特定建設業の許可を受けた者でなければ、発注者から直接請け負った管工事を、下請代金
の総額が3,000 万円以上となる下請契約を締結して施工してはならない。 {H21}
(5)建設業許可の有効期間は５年。
＄２．元請負人の義務
(1)元請負人は、施工に必要な工程の細目、方法を決めるときは、下請負人の意見を聞かなけれ
ばならない。
(2)元請負人は、下請負人から工事の完成の通知を受けた時は、20日以内でかつ出来るだけ短
い期間内に、確認のための検査をしなければならない。
(3)特定建設業者が3,000万円以上の下請け契約をして工事を施工する場合、施工体制台帳を
作成し、工事現場に備え付けておかなければならない。
$3．主任技術者（管工事）の要件
(1)10年以上の管工事の実務の経験を有する者。{H21}
(2)１級又は２級管工事施工管理技士の資格を有する者。{H21}
(3)建築設備士の資格を有することとなった後、管工事に関し１年以上の実務の経験を有する
(4)１級建築施工管理技士の資格を有することとなった者。{H21}
$4．現場に置く技術者
(1)国又は地方公共団体が注文者である施設又は工作物に関する建設工事を施工しようとする
者は、下請金額2,500万円以上の工事では、専任の主任技術者又は監理技術者を工事現場
に配置しなければならない。 {H21}
(2)専任の主任技術者を必要とする密接な関係のある以上の建設工事を、同一の建設業者が同
一の場所又は近接した場所で施工する場合は、同一の専任の主任技術者がこれらの建設工
事を管理することができる。{H21}
(3)建設業の許可を受けた建設業者は、許可を受けてから年以内に営業を開始せず、又は引き
続いて５年以上営業を休止した場合は、当該許可を取り消される。 {H21}
$5．管理技術者の設置
(1)発注者から直接管工事を請負った特定建設業者が、2,500万円以上の下請け契約をして工
事を施工する場合は、監理技術者を設置しなければならない。
(2)監理技術者は、監理技術者資格者証の交付を受けた者から選ばなければならない。
(3)監理技術者の資格としては、１級管工事施工管理技士や技術士がある。
(4)公共性のある工事の請負金額が2,500万円以上の工事については、主任技術者または監理
技術者を専任で置く必要がある。
１３-1．消防法（区分ｺｰﾄﾞ＝９５ 出題数２問）
●消防法では、屋内消火栓設備、スプリンクラー消火設備、不活性ガス消火設備、連結送水管などについ
て「消防法」に定められている基準値などが出題されています。
消火設備としては
○屋内消火栓設備（1号、２号、 下記＄１参照）
○スプリンクラー設備（ 下記 ＄２ 参照 ）
○水噴霧消火設備
○泡消火設備 ｛水と反応する火元の場合には、適さない｝
○二酸化炭素消火設備 （ 下記 ＄３ 参照 ）
○ハロゲン化物消火設備｛オゾン層破壊のため使用減少｝
○粉末消火設備設備 ｛油火災に効果あり｝
○屋外消火栓設備（水平距離 40ｍ 以下、350㍑/min、口径65mm）
＄１．屋内消火栓設備
｛種別｝ ｛屋内1号消火栓｝ ｛屋内2号消火栓｝
①設置対象 工場、作業所、倉庫 左記以外
「指定可燃物」の貯蔵所
②放水圧力 0.17 Mpa（1.7 kgf/cm２）以上 0.25 Mpa（2.5 kgf/cm２）以上
③放水量 130 ㍑/min 以上 60 ㍑/min 以上
④水源水量 消火栓数(Ｎ) x 2.6 m３ 以上 消火栓数(Ｎ) x 1.2 m３ 以上
⑤水平距離 接続口まで 25 m 以下 接続口まで 15 m 以下
⑤ポンプの吐出量 Ｑ＝Ｎ x 150 [㍑/min ] Ｑ＝Ｎ x 70 [㍑/min ]
⑥立て管径 50 以上 32 以上
⑦横枝管径 40 以上 32 以上
(1)加圧送水装置には、ノズル先端の放水圧力が 0.75 Mpaを超えないための措置を講ずる。
(2)加圧送水装置には、定格負荷運転時のポンプ性能を試験するための配管設備を設けること。
(3)加圧送水装置には、締め切り時の温度上昇防止のため、逃がし管を設ける。
(4)配管の耐圧力は、締切圧力の 1.5 倍以上に耐えること。
(5)１号消火栓
①倉庫、工場又は作業場に設置する消火栓は、１号消火栓でなければならない。{H21}
②加圧送水装置は、点検に便利で、かつ、火災等の災害による被害を受けるおそれが少な
い箇所に設けること。{H21}
③消火栓は、防火対象物の階ごとに、その階の各部分からホース接続口までの水平距離
が２５ｍ以下となるように設けなければならない。 {H21}
④水源の水量は、屋内消火栓の設置個数が最も多い階における当該設置個数（当該設置
個数が２を超えるときは、２とする）に2.6ｍ3 を乗じて得た量以上でなければならない。 {H21}
＄２．スプリンクラー設備
(1)耐火建築物の事務所の場合、各部分からスプリンクラーヘッドまでの水平距離は、2.3 m 以下
とする。
(2)水源水量は、標準型ヘッドの場合、防火対象物区分により算出したヘッド個数(N) x 1.6 m３以
上とする。
(3)非常電源として自家発電装置を用いるときは、設備を 30 分 以上作動できるものとする。
(4)幅または奥行が 1.2m を超えるダクト等がある場合は、ダクト下面にもスプリンクラーヘッドを設
(5)スプリンクラーヘッド1個当りの放水量は、80 ㍑/min 以上とする。
(6)舞台部分のスプリンクラーヘッドは、開放型ヘッドとする。
(7)加圧送水装置には、ヘッドでの放水圧力が 1MPa を超えないための措置を講ずる
(8)ポンプの吐出量は、同時開放するヘッドの個数(N) x 90 ㍑/min 以上とする（ラック式倉庫を除
(9)閉鎖型スプリンクラーヘッドのうち小区画型ヘッドを用いるスプリンクラー設備の流水検知装置は、湿式のものとする。{H21}
(10)閉鎖型スプリンクラーヘッドを用いるスプリンクラー設備の配管の末端には、末端試験弁を設
ける。{H21}
(11)予作動式の流水検知装置が設けられているスプリンクラー設備は、スプリンクラーヘッドが開
放した場合に１分以内にヘッドから放水できるものとする。 {H21}
(12)ポンプによる加圧送水装置には、締切運転時における水温上昇防止のための逃し配管を設ける。{H21}
＄３．不活性ガス消火設備
(1)使用される消火剤には、二酸化炭素、窒素、IG-55又はIG-541 がある。
(2)二酸化炭素消火設備は、散水による弊害がないため、通信機械室などに利用される。
(3)ボイラー室の全域放出方式の設備に使用する消火剤は、二酸化炭素とする。
(4)駐車場及び通信機器室で常時人がいない部分は、全域放出方式としなければならない。
(5)全域放出方式の不活性ガス消火設備の手動起動装置には、弁開放まで20 秒以上となる遅延装置を設ける。
(6)非常電源は、当該設備を有効に_時間作動できる容量以上としなければならない。
＄４．消防設備の比較・用途
(1)泡消火設備は、駐車場に設置できるが、発電機室、ボイラー室、通信機器室には設置できな
(2)二酸化炭素消火設備、粉末消火設備は、駐車場、発電機室、ボイラー室、通信機器室に設置できる。
＄５．連結散水設備
(1)一の送水区域に接続する散水ヘッドの数は、閉鎖型ヘッドの場合、20 以下とする。
(2)一の送水区域に取付ける散水ヘッドが５以上の場合は、送水口のホース接続口は双口形とす
１３-2．その他関連法規（区分ｺｰﾄﾞ＝９６ 出題数３問）
＄１．水道法
(1)簡易水道事業とは、給水人口が5,000人以下である水道により、水を供給する事業をいう。
(2)専用水道とは、寄宿舎、社宅、療養所等における自家用の水道で、100人を超えるものに必要な水を供給するものをいう。
(3)給水装置とは、需要者に水を供給するために、水道事業者に施設した配水管から分岐して設けられた、給水管およびこれに直結する給水用具をいう。
(4)水道事業者は、水の供給を受ける者の給水装置の構造および材質が、政令で定める基準に適合してないときは、給水契約の申込みを拒むことができる。
(5)配水管への取付口の位置は、他の取付口から30cm 以上離れていること。
(6)配水管の圧力に影響を及ぼすおそれのあるポンプに、直接連結されていないこと。
(7)水道事業によって水の供給を受ける者は、水道事業者に対して水の水質検査を請求できる。
(8)一般細菌は、１ﾐﾘﾘｯﾄﾙの検水で形成される集落数が 100 以下であること。
(9)塩素イオンは、200mg/㍑ 以下であること。
＄２．下水道法
(1)公共下水道とは、主として市街地における下水を排除し、または処理するために地方公共団体が管理する下水道で、終末処理場を有するものまたは流域下水道に接続するものをいう。
(2)処理区域とは、公共下水道により排除された下水を終末処理場により処理することが出来る地域をいう。
(3)排水区域とは、公共下水道により排除することが出来る地域で、公示された区域をいう。
(4)終末処理場とは、下水を最終的に処理して河川その他の公共の水域または海域に放流するために、下水道の施設として設けられる処理施設及びこれを補完する施設をいう。
(5)排水設備は、排水区域内の土地の所有者、使用者または占有者が、その土地の下水を公共下水道に流入させるために設置する施設である。
(6)使用が開始された公共下水道の排水区域内の土地の所有者、使用者または占有者は、遅滞なく排水設備を設置しなければならない。
(7)建築物の敷地である土地にあっては、当該建物の所有者が、排水設備を設置する。
(8)分流式の公共下水道に下水を流入させるために設ける排水設備は、汚水と雨水とを分離して排除する構造とする。
(9)雨水のみを排除する排水施設については、多孔管その他雨水を地下に浸透させる機能を有するものとすることができる。
(10)他人の土地を使用しなければ下水を公共下水道に流入させることが困難であるときは、他人
の土地に排水設備を設置することができる。
(11)処理区域内のくみ取り便所は、下水の処理を開始すべき日から、３年以内に水洗便所に改造
しなければならない。
＄３．クレーン等安全規則
(1)移動式クレーンを用いて作業を行うときは、クレーン検査済証を備え付けておかなければなら
(2)移動式クレーンの検査証の有効期間は、２年。
(3)移動式クレーンの自主検査結果の記録は、３年間保存すること。
(4)クレーンなどを用いて作業を行うときは、一定の合図を定め、合図を行う者を決め合図させるこ
(5)吊上げ荷重が５トン以上の移動式クレーンの運転は、免許を受けた者でなければならない。
＄４．酸素欠乏症等防止規則
(1)作業場所の空気中の酸素濃度を、１８％以上に保つよう換気しなければならない。
(2)酸素欠乏危険作業に従事させるときは、入場時および退場時に、人員を点検しなければなら
(3)酸素欠乏危険作業に従事させる場合、事業者は、当該労働者に酸素欠乏症の防止に関し、必要な事項について特別の教育を行わなければならない。
＄５．ボイラー及び圧力容器安全規則
(1)鋳鉄製ボイラーの使用範囲は、
・蒸気ボイラーの場合は、使用圧力 0.1 MPa以下
・温水ボイラーの場合は、水頭圧 0.5 MPa 以下、温水温度 120 ℃ 以下と制限されている。
＄６，廃棄物の処理及び清掃に関する法律（廃棄物処理法）
(1)産業廃棄物：建設工事により発生する、廃プラスチック、金属くず、工作物の除去によって生じた木くずやコンクリート破片。
(2)産業廃棄物：建築物の新築、改築で生じる包装材、ダンボール等の紙くず類
(3)一般廃棄物：現場管理事務所で生じる飲料水の空き缶、紙くず。
(4)建設業者は、建設工事に伴い生じた廃棄物は、自らの責任で適正に処理しなければならな
(5)建設業者は、建設工事に伴い生じた廃棄物の再生利用等を行い、減量に努めなければなら
(6)特定管理産業廃棄物：改修工事等で生じた石綿保温材。
(7)特定管理産業廃棄物を発生させた事業者が、その運搬および処分をそれぞれ収集運搬業者と処分業者に委託したとき、事業者は、その管理票に関する報告書を都道府県知事等に提出しなければならない。
(8)事業者は、排出した産業廃棄物（特別管理産業廃棄物を除く）の運搬及び処分を委託する場合、産業廃棄物の処分又は再生がその事業の範囲に含まれるものに委託すること。 {H21}
(9)事業者は、排出した産業廃棄物の運搬又は処分を委託する場合は、産業廃棄物管理票の交付に代えて電子情報処理組織を使用して、情報処理センターに登録することができる。 {H21}
(10)事業者は、排出した産業廃棄物の運搬又は処分の委託契約は書面で行い、委託契約書は、契約の終了の日から５年間保存しなければならない。 {H21}
(11)事業者は、排出した特別管理産業廃棄物の運搬又は処分を委託する場合、あらかじめ、特別
管理産業廃棄物の種類、数量、性状等を、委託しようとする者に文書で通知しなければならな
マニフェスト（産業廃棄物管理票）
・産業廃棄物管理票（マニフェスト）を交付した場合でも、産業廃棄物の運搬又は処分等の委託は、書面による契約により行う。｛書面による契約｝｝
・再生利用する産業廃棄物のみの運搬又は処分を業として行う者に当該産業廃棄物のみの運搬又は処分を委託する場合は、産業廃棄物管理票の交付を要しない。｛５年間保存｝｝
・管理票交付者は、産業廃棄物管理票の写しの送付を受けたときは、当該管理票の写しをその日から５年間保存しなければならない。
・産業廃棄物管理票は、産業廃棄物の種類ごと及び運搬先ごとにそれぞれ交付しなければならない。
＄７，建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律（リサイクル法）
(1)請負金額が1億円以上の建築物の修繕・模様替工事または床面積 80㎡以上の建築物の解体工事等で発生する、コンクリート、アスファルト・コンクリート、木材等の特定建設資材廃棄物は、再資源化が義務。
(2)特定建設資材を用いた、床面積が500m2以上の建築物の新築等又は請負代金の額が500万円以上の建築物以外のものに係る解体工事等は分別解体等をしなければならない。また、分別解体等に伴って生じた、コンクリート及び木材等の特定建設資材廃棄物は再資源化をしなければならない。
(3)特定建設資材を用いた建築物の解体工事等で、当該解体工事に係る部分の床面積の合計が８０ｍ2以上の場合は、分別解体等をしなければならない。 {H21}
(4)対象建設工事を発注者から直接請け負おうとする者は、分別解体等の計画等について、書面を交付して発注者に説明しなければならない。 {H21}
(5)対象建設工事の発注者又は自主施工者は、工事に着手する日の７日前までに、工程の概要等について、都道府県知事に届け出なければならない。{H21}
(6)対象建設工事の元請業者は、対象建設工事に係る特定建設資材廃棄物の再資源化が完了したときは、当該再資源化等の実施状況に関する記録を作成し、これを保存しなければなら
＄８，騒音規制法、振動規制法
(1)指定地域内において特定建設作業を伴う建設工事を行う場合は、その作業の開始７日前までに市町村長に届け出なければならない。ただし、災害その他非常事態の発生により緊急を要する場合は、この限りでない。
＄9．浄化槽法
(1)浄化槽を設置した場合は、使用開始後６ヶ月経過した日から2ヶ月以内に指定検査機関の行う水質検査を受けなければならない。
(2)浄化槽設備士が自ら浄化槽工事を行う場合以外は、浄化槽設備士又はその資格を有する浄化槽工事業者が実地に監督しなければならない。
(3)管工事業の許可を受けているものが浄化槽工事業を開始したときは、都道府県知事に届け出なければならない。
(4)浄化槽工事業者は、営業所ごとに、氏名又は名称、登録番号等を記載した標識を見やすい場所に掲げなければならない。
$10．据付け及び配管作業における資格等
(1)浄化槽設備士 ： 「浄化槽法」上、浄化槽工事業者は、浄化槽工事を行うときは、これを浄化
槽設備士に実地に監督させ、又はその資格を有する浄化槽工事業者が自ら実地に監督しなければならない。ただし、これらの者が自ら浄化槽工事を行う場合は、この限りでない。 {H21}
(2)ボイラー据付作業主任者 ： 「労働安全衛生法」上、小型ボイラーの据付け作業を行おうとす
る場合は、ボイラー据付作業主任者を定めなければならない。 {H21}
●ボイラー据付作業主任 ：
ボイラーの据付けの作業（小型ボイラー、胴内径750mm以下かつ長さ1300mm以下の蒸気ボイラー、伝熱面積3㎡以下の蒸気ボイラー、伝熱面積14㎡以下の温水ボイラー、伝熱面積30㎡以下の貫流ボイラー（気水分離器がある場合は他の制限あり）を除く）
(3)消防設備士 ：「消防法」上、乙種消防設備士は、設備等技術基準に従って設置しなければならない消防用設備等の工事を行うことができない。{H21}
(4)液化石油ガス設備士 ：「液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律」上、液化石油ガス設備工事における硬質管のねじ切り作業は、液化石油ガス設備士でなければ行ってはならない。{H21}
2010年8月24日火曜日
施工管理
第Ⅴ章 施工管理法（Ｇ－９）｛必須 ８問｝
９-1．施工管理（区分ｺｰﾄﾞ＝８１ 出題数２問）
●施工計画の分野では、施工計画の内容、申請・届出書類などから出題されています。
●申請・届出書類では、各種書類の提出先、提出時期、根拠となる法令などの紺合わせが、毎年のように
出題されます。
1-1．施工計画
$1．着工時(施工前)の業務 {H21}
・契約書・設計図書の検討
・工事組織の編成
・実行予算書の作成、総合工程表の作成
・仮設計画、資材労務計画
・着工に伴う諸届け・申請
$2．施工中の業務 {H21}
・細部工程表の作成
・施工図・製作図面の作成
・機器材料の発注・搬入計画
・関係者との打ち合わせ
・諸官庁への申請・届出など
・作業の確認と記録
$3．完成時の業務 {H21}
・完成検査など
・引渡し業務
・撤収作業
1-2．請負契約の履行・監督員・現場代理人
(1)仮設や施工方法については、公共工事標準請負契約約款及び設計図書に特別の定めがあ
る場合を除き、請負者の責任において定めることが出来る。
(2)監督者の権限には、設計図書に基づき、工程の管理、立会、施工状況の検査等が含まれる。
(3)現場代理人は、工事現場に常駐し、契約に基づく請負者の一切の権限を行使することが出
(4)現場代理人の権限には、請負代金額の変更、請負代金の請求及び受領は含まれない。
(5)現場代理人は、主任技術者を兼務することが出来る。特定建設業者が請負った工事でも兼
務できる。
1-3．工事材料、破壊検査など
(1)工事材料の品質については、設計図書に定めるところによる。
(2)設計図書にその品質が明示されていない場合は、中等の品質を有するものとする。
(3)発注者は、施工が設計に適合していないと認められる場合、必要により、破壊して検査するこ
とができる。
(4)前記の検査及び修復に要する費用は、請負者の負担とする。
(5)発注者は、請負者から完成の通知を受けたときは、14日以内に検査を完了させなければなら
(6)完成検査完了後、請負者から請求を受けた日から40日以内に請負代金を支払わなければな
らない。
(7)工事目的物に瑕疵がある場合、発注者は相当の期間を定め、請負者に対し補修を請求する
ことができる。
(8)発注者の都合による変更のため、請負金額が２／３以上減少した場合は、請負者は契約を解
除できる。
(9)請負者側の責任で、工期内又は相当期間内に完了の見込みが明らかにない場合、発注者は
契約を解除できる。
1-4．実行予算・総合工程表
(1)実行予算書は、請負者が工事原価の検討と確認を行い、工事費の管理するために作成する
(2)総合工程表は、仮設計画から資材・労務の段取り、後片付けまでの全工程を示し、工事大要
を把握できる。
1-5．申請・届出
(申請・届出書類の名称) (提出先) (提出時期)
(1)ボイラー設置届 －－－－－－－労働基準監督署長 着工10日前まで
(2)小型ボイラー設置報告書 －－- 労働基準監督署長 (労働安全衛生法) {H21}
(3)道路占用許可申請書 －－－－ 道路管理者 着工前 （道路法） {H21}
(4)道路使用許可申請書 －－－－ 所轄警察署長 着工前 (道路交通法） {H21}
(5)消防用設備等着工届出書 －－ 消防長又は消防署長 着工10日前までに
(6)危険物貯蔵所設置許可申請 － 県知事又は市町村長 着工前
(7)少量危険物取扱届出書 －－－ 消防署長 完成時
(8)高圧ガス製造許可申請 －－－ 都道府県知事 製造開始の20日前までに
(9)ばい煙発生施設設置届出書 － 県知事又は市町村長 着工60日前まで
(10)騒音の特定施設設置届出書 － 市町村長 着工30日前まで {H21}
９-2．工程管理（区分ｺｰﾄﾞ＝８２ 出題数２問）
●工程管理の分野では、バーチャート工程表の特徴、ネットワークエ程表の特徴、時間管理を重要項目とし
てマークしておきましょう。
●ネットワークエ程表の特徴では、最早開始時刻、最遅完了時刻、クリティカルパス、各種フロート、リミット
パスなどの用語の定義を理解しておきましょう。
1-1．工程表の種類と特徴
(1)ガントチャートは、各工種の開始日、終了日、所要日数が不明である。
(2)ガントチャートは、工事全体の進行度が把握できない。
(3)ガントチャートは、各作業の完了時点を100 ％として横軸にその達成度をとって示したもので、
各作業に必要な日数が何日であるかわからない。{H21}
(4)バーチャートは、作業の所要時間と作業の流れが比較的分りやすく、作成も容易。
(5)バーチャート工程表は、縦に各作業名を列記し、横軸に暦日等をとり、各作業の着手日と終
了日の間を横線で結んだものである。{H21}
(6)出来高進度曲線は、工事の累計出来高を工程に従って示したもので、一般にＳ字形曲線とな
(7)曲線式工程表は、全体工事を出来高累計曲線で管理する工程表で、工程が上方許容限界
曲線と下方許容限界曲線の間にあるように管理する。{H21}
(8)ネットワーク工程表は、丸と矢印の組合せで作業の流れを示すもので、先行・並行・後続作業
の流れが理解できる。
(9)ネットワーク工程表は、バーチャート工程表より実施工程の変更に対応しやすい。
(10)ネットワーク工程表において、日程短縮で検討を要する作業は、当初のクリティカルパスが短
縮されるとフロートの小さいパスがクリティカルパスになるため、これらを含めて検討する必要が
1-2．ネットワーク（時間管理）管理）
●時間管理では、最遅開始時刻、トータルフロート、フリーフロート、所用日数などの計算、クリティカルパス
を求める問題が出題されます。
※ アクティビティ（作業：矢印、作業名と所用日数）、
イベント（結合点：丸数字）、
ダミー
左から右へ流れる。
(1)デュレイションとは、アクティビティに付された数字で、作業に必要な時間のことである。 {H21}
(2)隣合う同一イベント間には、２つ以上の作業を表示しない。 {H21}
(3)最早開始時刻と最遅完了時刻が等しいイベントをクリティカルイベントといい、クリティカルパス
は必ずそのイベントを通る。
・最早開始時刻は、最も早く次の作業が開始できる時刻。
・最遅完了時刻は、計画の所要時間以内に完成させるために、完了していなければならな
い時刻。
（後続作業の所要時間を順次引算して算出する。
(4)最遅完了時刻は、最後のイベント番号の最遅完了時刻の値から逆算によって求める。 {H21}
(5)クリティカルパスとは、最も時間のかかる作業経路のことで、必ずしも1つとは限らない。
(6)クリティカルパスは、各作業のトータルフロートが０となるルートのことである。 {H21}
(7)クリティカルパスの経路で、工期が決定される。
(8)フリーフロート（余裕時間）は、最早開始時刻で始め、最遅完了時刻で完了する場合に生じる
余裕時間のことである。
(9)フリーフロートは、各作業の中で自由に使っても、後続作業に影響しない余裕時間のことであ
・フリーフロートは、その作業でしか使えず、ため込みが出来ない
(10)フォローアップは、放置しておけば現実から遊離してしまう計画に、現実の推移を入れて工程
調整することである。
(11)工期を短縮するためには、クリティカルパスだけでなく、リミットパスについても短縮する必要が
・リミットパスは、トータルフロートがマイナスの経路で、クリティカルパスを短縮した場合に、
次のクリティカルパスになる可能性を持っている。
(12)横軸を日付（暦日）に対応させたネットワークを、タイムスケールという。
・フリーフロートが一目で明確になり、クリティカルパスが直ちに分る。
・作業の調整の取合いがやりやすい。
・配員計画に容易に利用できる。
・バーチャートへ容易に変換できる。
９-3．品質管理（区分ｺｰﾄﾞ＝８３ 出題数２問）
●品質管理の分野では、JIS Q9000、デミングサークル、品質管理の手順、全数検査、抜取検査、バレート
図、ヒストグラム、管理図、散布図、特性要因図などに開する内容を理解しておきましょう。
$1．品質管理一般
(1)品質管理を行うことによって得られる効果の一つとして、工事原価が下がることがあげられる。
＄１．管理図
(1)パレート図は、要因を項目別に分類し、出現度数の多い順に並べ、棒グラフ表示し、累積和
を折れ線で示した図である。
(2)ヒストグラムは、測定値をいくつかの区間に分け（横軸）、その区間に属する測定値の出現度
数を縦軸にして表した図である。
(3)ヒストグラムを用いると、データの全体分布や、規格の上限、下限から外れている度合いがわ
かる。{H21}
(4)管理図法は、管理図を使用し工程が安定な状態にあるかどうかを調べると共に、工程を安定
な状態に保持する方法をいう。
(5)管理図を用いると、データをプロットして結んだ折れ線と管理限界線により、データの時間的
変化、異常なばらつきがわかる。{H21}
(6)散布図を用いると、グラフにプロットした点の分布の状態により、対応する２つのデータの関係
の有無がわかる。{H21}
(7)特性要因図は、異常原因を特定（推定）するため、異常結果に対する原因系の関係を系統的
に表した図をいう。
(8)特性要因図は不良の原因を掘り下げるためもので、不良件数・率とは関係しない。 {H21}
●特性要因図 ：改善したい品質特性とこれに影響を及ぼす要因の関係を体系づけて図示したもので、問題点を事
前に検討する手法であり、不良をある率まで減らす対策にはならない。全体の不良をある率まで減らす対策ではパ
レート図が用いられることが多い。
＄２．ISO9000
(1)デミングサイクルは、作業をＰ（計画）→Ｄ（実施）→Ｃ（検討）→Ａ（処置）→Ｐと繰返すこと。
(2)デミングサークルの目的は、作業を計画（Ｐ）→実施（Ｄ）→検討（Ｃ）→処置（Ａ）→計画（Ｐ）と
繰り返すことによって、品質の改善を図ることである。{H21}
(3)製品やサービスを作り出すプロセスに関する規格である。
(4)関係者の共通の理解を確実にするため、徹底した文書化が求められている。
(5)この規格の要求事項は、組織の実態に合わせ、該当する要求事項を満たせばよい（必ずしも
すべての事項を満足する必要はない）。
(6)企業の品質システムが本規格の要求事項に照らして妥当であるかについて、第三者機関で
ある審査登録機関がチェックをして認証を行う。
＄３．検査
(1)抜取り検査は、連続物やカサ物及び被検体を破壊しなければならない場合に用いられる。
(2)抜取検査は、品物を破壊しなければ検査の目的を達し得ないもの等に適用する。 {H21}
(3)抜取り検査は、ロットとして合格か不合格かを判定するため、ロットに不良品がある程度混入す
ることが許される場合に適用出来る。
(4)不良品の混入が許されない場合は、全数検査を行う。
(5)全数検査は、大型機器、防災機器の検査や配管の水圧試験、空気調和機等の試運転調整
について実施する。{H21}
９-3．安全管理（区分ｺｰﾄﾞ＝８４ 出題数２問）
＄１．安全管理全般
(1)建設業における労働災害の死傷者数は、墜落・転落の要因による割合が最も多い。
(2)ツールボックスミーティングとは、作業開始前に関係する作業者が集まり、その日の作業、安
全などについて話し合いを行うことで、職場安全会議とも呼ばれている。
$2．特定元方事業者
(1)特定元方事業者は、関係請負人が行う労働者の安全又は衛生のための教育に対する指導
及び援助を行う措置を講じなければならない。 {H21}
$3．統括安全衛生責任者
(1)特定元方事業者は、関係請負人を含めた工事現場の労働者数が常時｛ 50 ｝人以上の場合
には、これらの労働者の作業が同一の場所において行われることによって生ずる労働災害を
防止するため、｛ 統括安全衛生責任者 ｝を選任し、その者に元方安全衛生管理者の指揮を
させるとともに、協議組織の設置、作業間の連絡及び調整、作業場所の巡視等を統括管理さ
せなければならない。{H21}
$4．作業主任者
(1)事業者は、酸素欠乏危険作業については、都道府県労働局長登録教習機関により行われる
特別教育を受けた者を作業主任者に選任しなければならない。 {H21}
$4．作業現場での安全管理
(1)事業者は、ローリングタワーで作業を行うときは、ストッパーで脚輪を確実に固定させ、足場の
一部を堅固な床に固定させる等の措置を講じる必要がある。
(2)事業者は、高さが５ｍ未満の足場の組立て作業を行う場合において、墜落により労働者に危
険を及ぼすおそれのあるときは、作業を指揮する者を指名して、その者に直接作業を指揮さ
せなければならない。{H21}
(3)事業者は、労働者に安全帯を使用させるときは、安全帯及びその取付け設備の異常の有無
について、随時点検しなければならない。 {H21}
第Ⅵ章 機器の施工（Ｇ－１０、１１）｛必須 ９問｝
●設備施工の分野では、機器の据付け、防振施工、ダクト施工、配管施工、保温施工に関する項目を最重
要項目としてマークしておきましょう。
１０-1．機器の据付（区分ｺｰﾄﾞ＝８５ 出題数２問）
●機器の据付けでは、ポンプ、送風機、冷凍機、空調機などの据付けについての基本的事項解しておきま
しょう
●防振施工では、固有振動数､強制振動数及び共振などの意味､ポンプや送風機の防振方法、防振材の
特徴から出題されています。
(1)重量機器の基礎は、コンクリート打込み後適切な養生を行い、１０日以上存置した後、機器を
設置する。
(2)後施工のメカニカルアンカーは、メネジ形よりオネジ形のほうが許容引抜き力が大きい。（オネ
ジ ＞ メネジ）
(3)Ｊ形及びヘッド付きアンカーボルトは、Ｌ形アンカーボルトより許容引抜き力が大きい。
(4)樹脂アンカーボルト（接着系）は、ガラス管状カプセル内の樹脂、骨材、硬化促進材の硬化接
着力により固定する。
※ 樹脂アンカーボルトはケミカルアンカーボルトとも称される。
(5)冷凍機凝縮器のチューブ引出し用として、有効な空間を確保するとともに、保守点検のため、
周囲に１ｍ 以上のスペースを確保した。 {H21}
(6)ボイラ前面と壁・配管等の構造物との離隔を1.5 ｍとした。 {H21}
(7)冷却塔の補給水口の高さは、ボールタップを動作させるため、高置水槽の低水位より３ｍの
落差がとれる位置とした。 {H21}
(8)送風機吐出口から接続ダクトへの変形は、急激な変形を避けて傾斜角１５度以内の漸拡大と
した。{H21}
１０-2．配管・ダクト施工（区分ｺｰﾄﾞ＝８６ 出題数４問）
●配管施工全般では、給排水配管、冷温水配管、蒸気配管、配管の試験など配管全般からの問題が毎年
出題されます。ダクト施工と並んで最重要項目です。
●ダクト施工では、コーナーボルトエ法、アングルフランジエ法、ダクトの継目、補強、曲がり部、シーリング
ディフューザ、防火ダンパーなどから毎年出題されていますので、十分な準備をして確実に得点につなげ
ていきましょう
$1．管の加工
(1)硬質塩化ビニルライニング鋼管の面取り加工は、ライニングされた硬質塩化ビニル管の厚さに
対し1/2から2/3程度とする。 {H21}
(2)厚さ５ mm の肉厚の炭素鋼管を突合せ溶接接合する場合の開先は、V形開先とする。 {H21}
(3)帯のこ盤や丸のこ切断機は、硬質塩化ビニルライニング鋼管の切断に適した工具である。 {H21}
(4)ステンレス鋼管の切断に、炭素鋼用の刃を用いると、刃先が鈍(なま)り、焼付きを起こしやすく
なる。{H21}
$2．開放式回路
(1)開放回路方式は、密閉回路方式に比べポンプ動力が大きくなる。
$3．伸縮管継手（ベローズ型、スリーブ型、ベント継手）
(1)単式伸縮管継手は、伸縮継手の配管の一方を固定し、他方の配管部には、ガイドを設ける
（継手本体は固定しない）。
(2)複式伸縮管継手は、継手本体を固定し、継手前後の配管にガイドを設ける。
(3)スイベル継手は、配管分岐部や曲り部のエルボを利用して、主管や枝管の伸縮を吸収するも
$4．冷温水・排水配管
(1)屋内排水横管の勾配は、管径65ｍｍ以下の場合は1/50、管径75、100ｍｍの場合は1/100と
(2)冷温水配管の横引き配管は、1/250程度の勾配をとり、膨張タンク又は空気抜き弁に向かい、
先上がり配管とする。
(3)横走り配管で径違い管を接続する場合は、偏芯径違い継手を用いる。
(4)リバースリターン方式は、どの放熱器でも往きと返りの合計の摩擦損失をほぼ同じくする配管
方法である。
※各配管の負荷抵抗（摩擦損失）がほぼ等しいため、流量調整が比較的簡単に行える。
(5)冷温水配管は、往きと返りの温度差を大きくするほど搬送動力は小さくなる。
(6)開放形膨張タンクに向かう配管の横引き配管は、1/250程度の先上がり勾(こう)配とする。{H21}
(7)ベローズ形伸縮管継手を用いる場合は、一般に、接液部がステンレス製のものを用いる。 {H21}
(8)配管頂部に設ける自動空気抜き弁は、管内が正圧になる場所に設ける。{H21}
(9)ダイレクトリターン方式の放熱器に対する配管での圧力損失は、ポンプに近いほど小さくなる。
$5．蒸気配管
(1)上向き給気は、下向き給気に比べスチームハンマーを起こしやすいので、配管径を大きくす
(2)逆勾配の蒸気管は、順勾配の場合より、勾配を大きくとる。
(3)順勾配の横走り管で、径の異なる管を接続する場合は、偏心径違い継手を用い、管底をまっ
すぐにする。
(4)真空還水式の還水管にリフト継手を設ける場合は、真空ポンプに出来るだけ近づけて設け
(5)蒸気配管では、端末などの凝縮水が溜まりやすい場所に蒸気トラップを設ける。
(6)配管に設ける蒸気トラップの能力は、通気始めの凝縮水量をもとにして求める。
(7)高圧蒸気の還水を、低圧還水管に接続する場合は、蒸発タンク（フラッシュタンク）で減圧して
から接続する。
(8)高圧蒸気ボイラーの場合は、重力還水式で直接ボイラーへ凝縮水を返すことが出来る。
(9)低圧蒸気ボイラーの吹出し管は、ボイラー毎に単独に間接排水とする。
$6．配管の接合
(1)水道用ポリエチレン管 -------接着剤による接合
(2)水道用ステンレス鋼鋼管 ------溶接接合（フランジ接合）
(3)銅管 ------------------ろう付けによる接合
$7．ダクトサイズの決定
(1)等速法は、ダクト内の風速を、主管・枝管（分岐管）共に一定にして、ダクト寸法を決定する方
法である。
(2)等速法は、粉体などを含む輸送管路の設計に用いられる。
(3)等摩擦法（等圧法）は、主管・分岐管ともに単位長さ当りの摩擦損失が等しくなるようダクト寸
法を決定する。
(4)等摩擦法では、吹出し口までのダクト長に差がある場合、短い経路の抵抗を増やす必要があ
$8．ダクトの摩擦損失
(1)長方形ダクトのエルボの圧力損失は、曲率半径が小さく、アスペクト比が大きくなるほど、大き
(2)同一断面積、同一風量の場合、長方形ダクトの圧力損失は、円形ダクトの圧力損失より大きく
※円形ダクトは、圧力損失を最も少なくできる。長方形ダクトではアスペクト比が大きいと、圧
力損失も大きい。
(3)ダクトの局部抵抗は、流体の動圧と局部抵抗係数の積（掛算）で求められる。
$9．ダクトの施工法
(1)長方形ダクトの角の継ぎ目は２箇所以上とし、ピッツバーグはぜ又はボタンパンチスナップは
ぜとする。
(2)長辺が750 mm を超えるダクトの角の継目は、ダクトの強度を保持するため、原則として２箇所
以上とする。{H21}
(3)長方形ダクトの角の継目の構造には、ボタンパンチスナップはぜ、ピッツバーグはぜがある。
(4)アングルフランジ工法ダクトの強度は、コーナボルト工法ダクトよりも大きい。
(5)共板工法ダクトの接続は、フランジの四隅をボルト・ナットで締結し、フランジ辺部はフランジ押
え金具で固定する。（ダクト本体を成形加工したフランジで接続する）
(6)長方形ダクトの分岐法には、割込み分岐と直角分岐がある。
(7)割込み分岐の割込み寸法の決定は、分岐されるダクトの風量比による。
(8)長方形ダクトの曲り部の内側半径は、原則半径方向のダクト幅の1/2以上とする。
(9)長方形ダクトに用いる直角エルボには、ダクト板厚と同じ案内羽根を設ける。
(10)ダイヤモンドブレーキ又は補強リブは、保温を行わないダクトに施す。
(11)長辺が450ｍｍを超える保温を実施しない長方形ダクトには、300mm以下のピッチでリブ補強
(12)支持（吊り）金物のピッチは、3,000mm以下（機械室では2,000mm以下）とする。
(13)風量調整ダンパーは、気流が整流された部分に設ける必要があり、エルボ部ではダクト幅の８
倍以上の直線部の後に設置する、直線部が確保出来ない場合は、エルボ部にガイドベーン
(14)横走り主ダクトに設ける形鋼振止め支持は、支持間隔約12 ｍごとに１箇所とする。 {H21}
(15)アングルフランジと鉄板との折り返しは５mm以上とり、製作後４隅の隙(すき)間をシール材など
でふさぐ必要がある。{H21}
$10．スパイラルダクト
(1)スパイラルダクトは、亜鉛鉄板をらせん状に甲はぜ掛け機械巻きしたものである。
(2)スパイラルダクトの差込み接続は、継手外面に接着剤を塗り、ダクトに差込み後ビス止めし、ダ
クトテープを巻く。
(3)ダクトの継目は甲はぜとし、折り幅は4.8 mm を標準とする。 {H21}
(4)口径が600 mm 以上のダクトは、フランジ継手接合とする。 {H21}
(5)差込み継手を接続する場合は、継手の外側にシール材を塗布し、スパイラルダクトを差し込
み、鋼製ビス（鉄板ビス）止めして、その上にダクト用テープで差込み長さ以上の外周を二重
(6)スパイラルダクトは、高圧ダクトとして使用可能。 {H21}
$11．送風機とダクトの接合
(1)送風機吐出し口の直後に曲りダクトを設ける場合は、吐出し気流が送風機回転方向に逆らわ
ない向きとする。
(2)多翼送風機吐出し側ダクトを曲げる場合は、羽根径の1.5倍以上離れた位置で、羽根車の回
転方向に曲げる。
(3)多翼送風機の吐出し側に設けるダンパーは、ダンパー翼が羽根車軸に対し直角になるように
取り付ける。
(4)送風機吐出し口又は空気調和機吐出し口とダクト接続部には、たわみ継手を用いる。
$12．排煙ダクト
(1)亜鉛鉄板製ダクトの板の継目は、ピッツバーグはぜを用いる。
(2)ダクトの接続は、フランジ継手とする。
(3)防火ダンパーの温度ヒューズの溶融(作動)温度は、一般系統では72℃程度、厨房排気系統
は120℃程度、排煙系統では280℃程度とする。
１１-1．保温・保冷（区分ｺｰﾄﾞ＝８７ 出題数１問）
●保温施工では、配管やダクトの保温施工上の注意事項がよく出題されています。
(1)横走り管に保温筒で保温する場合は、抱合わせ目地は管の上下方向を避け、横方向に目地
を向ける。
(2)保温厚さ確保のため、保温筒を多層に巻く場合は、抱合わせ目地が重ならない様に巻く。
(3)繊維系保温材を湿度の高い場所で使用する場合は、透湿を防ぐためポリフイルム等で、防湿
(4)立て管の保温層を綿布などのテープで巻き上げる場合は、下方から上向きに巻き上げる。
(5)屋内冷温水配管で、呼び径65以上の弁・ストレーナ等は、容易に着脱出来る金属製カバーで
外装する。
(6)冷温水管を鋼製吊り具で直接支持する場合は、吊り金物も保温外装から150mm程度まで保
温する。
(7)壁や梁の貫通部では、連続して保温施工する、保温しないと未施工管表面に結露する。
１１-2．その他施工・試運転調整（区分ｺｰﾄﾞ＝８８ 出題数１問）
＄１．腐食・防食
●腐食では、腐食の形態や防食について出題されています。
(1)溶存酸素を含む水中での鉄の腐食は、密閉系の場合には温度の上昇と共に増大する。
(2)蒸気配管の場合、還り管のほうが往き管に比べ腐食しやすい。
(3)イオン化傾向の大きい金属は、腐食しやすい。
(4)銅管と鋼管を接続すると、鋼管が腐食するので、絶縁継手を用いる。
(5)給湯配管に黄銅製バルブを使用すると、脱亜鉛腐食が起きやすい。
(6)溝状腐食は、電縫鋼管に特有の現象である。
(7)銅管を給湯に使用する場合、流速が速くなるとエロージョン（潰食）を生じやすい。
(8)地中埋設管が基礎鉄筋等と接触していると、管外周に孔食が起きやすい。
(9)水道用硬質塩化ビニルライニング鋼管のねじ接合には、管端防食継手を用いる。
＄２．測定機器
(1)室内気流 ---------- カタ計
(2)配管内静圧の測定 -- ブルドン管圧力計
(3)ダクト内の静圧 ------ マノメータ
(4)ダクト内の風速 ------ ピトー管
＄３．試運転調整
●試運転調整では、ポンプ、送風機、ボイラー、冷凍機、空調機の試運転調整などに関する内容を理解し
ておきましょう。
(1)ボイラは、バーナー起動スイッチを入れて、不着火・失火の場合のバーナー停止などの動作
を確認する。
(2)蒸気ボイラーは、低水位遮断機の動作及び水位調整器による自動給水装置の作動を確認す
(3)蒸気ボイラは、低水位燃焼遮断装置用の水位検出器の水位を下げることにより、バーナが停
止することを確認する。{H21}
●自動給水調整装置は、蒸気ボイラーごとに設けなければならない。
●自動給水調整装置を有する蒸気ボイラー（貫流ボイラーを除く。）には、当該ボイラーごとに、起動時に水位が安
全低水面以下である場合及び運転時に水位が安全低水面以下になった場合に、自動的に燃料の供給を遮断する
装置（第四項及び第九十七条第一項において「低水位燃料遮断装置」という。）を設けなければならない。
(4)蒸気ボイラは、火炎監視装置（フレームアイ）と火炎間を遮断することにより、始動時の不着
火、失火の場合に、バーナが停止することを確認する。
{H21}
(5)冷凍機は、冷水ポンプ、冷却水ポンプ、冷却塔などのインターロックを確認し、始動する。
(6)渦巻ポンプの流量調整は、ポンプ吐出し側の調整弁で行う。
(7)ポンプは、メカニカルシールからの漏水量が、ほとんどないことを確認する。
{H21}
(8)ポンプは、軸受温度が周囲空気温度より40℃以上高くなっていないことを確認する。{H21}
(9)遠心送風機は、ダンパーを全閉にし、送風機回転方向を確認後、運転調整を始める。
(10)ファンコイルユニットは、エアー抜きを行い、冷温水ポンプを起動し、変速スイッチによる送風
機の作動を確認する。
(11)電気集塵機は、運転にあたり電源表示灯、荷電表示灯、異常表示灯などの作動を確認する。
９-1．施工管理（区分ｺｰﾄﾞ＝８１ 出題数２問）
●施工計画の分野では、施工計画の内容、申請・届出書類などから出題されています。
●申請・届出書類では、各種書類の提出先、提出時期、根拠となる法令などの紺合わせが、毎年のように
出題されます。
1-1．施工計画
$1．着工時(施工前)の業務 {H21}
・契約書・設計図書の検討
・工事組織の編成
・実行予算書の作成、総合工程表の作成
・仮設計画、資材労務計画
・着工に伴う諸届け・申請
$2．施工中の業務 {H21}
・細部工程表の作成
・施工図・製作図面の作成
・機器材料の発注・搬入計画
・関係者との打ち合わせ
・諸官庁への申請・届出など
・作業の確認と記録
$3．完成時の業務 {H21}
・完成検査など
・引渡し業務
・撤収作業
1-2．請負契約の履行・監督員・現場代理人
(1)仮設や施工方法については、公共工事標準請負契約約款及び設計図書に特別の定めがあ
る場合を除き、請負者の責任において定めることが出来る。
(2)監督者の権限には、設計図書に基づき、工程の管理、立会、施工状況の検査等が含まれる。
(3)現場代理人は、工事現場に常駐し、契約に基づく請負者の一切の権限を行使することが出
(4)現場代理人の権限には、請負代金額の変更、請負代金の請求及び受領は含まれない。
(5)現場代理人は、主任技術者を兼務することが出来る。特定建設業者が請負った工事でも兼
務できる。
1-3．工事材料、破壊検査など
(1)工事材料の品質については、設計図書に定めるところによる。
(2)設計図書にその品質が明示されていない場合は、中等の品質を有するものとする。
(3)発注者は、施工が設計に適合していないと認められる場合、必要により、破壊して検査するこ
とができる。
(4)前記の検査及び修復に要する費用は、請負者の負担とする。
(5)発注者は、請負者から完成の通知を受けたときは、14日以内に検査を完了させなければなら
(6)完成検査完了後、請負者から請求を受けた日から40日以内に請負代金を支払わなければな
らない。
(7)工事目的物に瑕疵がある場合、発注者は相当の期間を定め、請負者に対し補修を請求する
ことができる。
(8)発注者の都合による変更のため、請負金額が２／３以上減少した場合は、請負者は契約を解
除できる。
(9)請負者側の責任で、工期内又は相当期間内に完了の見込みが明らかにない場合、発注者は
契約を解除できる。
1-4．実行予算・総合工程表
(1)実行予算書は、請負者が工事原価の検討と確認を行い、工事費の管理するために作成する
(2)総合工程表は、仮設計画から資材・労務の段取り、後片付けまでの全工程を示し、工事大要
を把握できる。
1-5．申請・届出
(申請・届出書類の名称) (提出先) (提出時期)
(1)ボイラー設置届 －－－－－－－労働基準監督署長 着工10日前まで
(2)小型ボイラー設置報告書 －－- 労働基準監督署長 (労働安全衛生法) {H21}
(3)道路占用許可申請書 －－－－ 道路管理者 着工前 （道路法） {H21}
(4)道路使用許可申請書 －－－－ 所轄警察署長 着工前 (道路交通法） {H21}
(5)消防用設備等着工届出書 －－ 消防長又は消防署長 着工10日前までに
(6)危険物貯蔵所設置許可申請 － 県知事又は市町村長 着工前
(7)少量危険物取扱届出書 －－－ 消防署長 完成時
(8)高圧ガス製造許可申請 －－－ 都道府県知事 製造開始の20日前までに
(9)ばい煙発生施設設置届出書 － 県知事又は市町村長 着工60日前まで
(10)騒音の特定施設設置届出書 － 市町村長 着工30日前まで {H21}
９-2．工程管理（区分ｺｰﾄﾞ＝８２ 出題数２問）
●工程管理の分野では、バーチャート工程表の特徴、ネットワークエ程表の特徴、時間管理を重要項目とし
てマークしておきましょう。
●ネットワークエ程表の特徴では、最早開始時刻、最遅完了時刻、クリティカルパス、各種フロート、リミット
パスなどの用語の定義を理解しておきましょう。
1-1．工程表の種類と特徴
(1)ガントチャートは、各工種の開始日、終了日、所要日数が不明である。
(2)ガントチャートは、工事全体の進行度が把握できない。
(3)ガントチャートは、各作業の完了時点を100 ％として横軸にその達成度をとって示したもので、
各作業に必要な日数が何日であるかわからない。{H21}
(4)バーチャートは、作業の所要時間と作業の流れが比較的分りやすく、作成も容易。
(5)バーチャート工程表は、縦に各作業名を列記し、横軸に暦日等をとり、各作業の着手日と終
了日の間を横線で結んだものである。{H21}
(6)出来高進度曲線は、工事の累計出来高を工程に従って示したもので、一般にＳ字形曲線とな
(7)曲線式工程表は、全体工事を出来高累計曲線で管理する工程表で、工程が上方許容限界
曲線と下方許容限界曲線の間にあるように管理する。{H21}
(8)ネットワーク工程表は、丸と矢印の組合せで作業の流れを示すもので、先行・並行・後続作業
の流れが理解できる。
(9)ネットワーク工程表は、バーチャート工程表より実施工程の変更に対応しやすい。
(10)ネットワーク工程表において、日程短縮で検討を要する作業は、当初のクリティカルパスが短
縮されるとフロートの小さいパスがクリティカルパスになるため、これらを含めて検討する必要が
1-2．ネットワーク（時間管理）管理）
●時間管理では、最遅開始時刻、トータルフロート、フリーフロート、所用日数などの計算、クリティカルパス
を求める問題が出題されます。
※ アクティビティ（作業：矢印、作業名と所用日数）、
イベント（結合点：丸数字）、
ダミー
左から右へ流れる。
(1)デュレイションとは、アクティビティに付された数字で、作業に必要な時間のことである。 {H21}
(2)隣合う同一イベント間には、２つ以上の作業を表示しない。 {H21}
(3)最早開始時刻と最遅完了時刻が等しいイベントをクリティカルイベントといい、クリティカルパス
は必ずそのイベントを通る。
・最早開始時刻は、最も早く次の作業が開始できる時刻。
・最遅完了時刻は、計画の所要時間以内に完成させるために、完了していなければならな
い時刻。
（後続作業の所要時間を順次引算して算出する。
(4)最遅完了時刻は、最後のイベント番号の最遅完了時刻の値から逆算によって求める。 {H21}
(5)クリティカルパスとは、最も時間のかかる作業経路のことで、必ずしも1つとは限らない。
(6)クリティカルパスは、各作業のトータルフロートが０となるルートのことである。 {H21}
(7)クリティカルパスの経路で、工期が決定される。
(8)フリーフロート（余裕時間）は、最早開始時刻で始め、最遅完了時刻で完了する場合に生じる
余裕時間のことである。
(9)フリーフロートは、各作業の中で自由に使っても、後続作業に影響しない余裕時間のことであ
・フリーフロートは、その作業でしか使えず、ため込みが出来ない
(10)フォローアップは、放置しておけば現実から遊離してしまう計画に、現実の推移を入れて工程
調整することである。
(11)工期を短縮するためには、クリティカルパスだけでなく、リミットパスについても短縮する必要が
・リミットパスは、トータルフロートがマイナスの経路で、クリティカルパスを短縮した場合に、
次のクリティカルパスになる可能性を持っている。
(12)横軸を日付（暦日）に対応させたネットワークを、タイムスケールという。
・フリーフロートが一目で明確になり、クリティカルパスが直ちに分る。
・作業の調整の取合いがやりやすい。
・配員計画に容易に利用できる。
・バーチャートへ容易に変換できる。
９-3．品質管理（区分ｺｰﾄﾞ＝８３ 出題数２問）
●品質管理の分野では、JIS Q9000、デミングサークル、品質管理の手順、全数検査、抜取検査、バレート
図、ヒストグラム、管理図、散布図、特性要因図などに開する内容を理解しておきましょう。
$1．品質管理一般
(1)品質管理を行うことによって得られる効果の一つとして、工事原価が下がることがあげられる。
＄１．管理図
(1)パレート図は、要因を項目別に分類し、出現度数の多い順に並べ、棒グラフ表示し、累積和
を折れ線で示した図である。
(2)ヒストグラムは、測定値をいくつかの区間に分け（横軸）、その区間に属する測定値の出現度
数を縦軸にして表した図である。
(3)ヒストグラムを用いると、データの全体分布や、規格の上限、下限から外れている度合いがわ
かる。{H21}
(4)管理図法は、管理図を使用し工程が安定な状態にあるかどうかを調べると共に、工程を安定
な状態に保持する方法をいう。
(5)管理図を用いると、データをプロットして結んだ折れ線と管理限界線により、データの時間的
変化、異常なばらつきがわかる。{H21}
(6)散布図を用いると、グラフにプロットした点の分布の状態により、対応する２つのデータの関係
の有無がわかる。{H21}
(7)特性要因図は、異常原因を特定（推定）するため、異常結果に対する原因系の関係を系統的
に表した図をいう。
(8)特性要因図は不良の原因を掘り下げるためもので、不良件数・率とは関係しない。 {H21}
●特性要因図 ：改善したい品質特性とこれに影響を及ぼす要因の関係を体系づけて図示したもので、問題点を事
前に検討する手法であり、不良をある率まで減らす対策にはならない。全体の不良をある率まで減らす対策ではパ
レート図が用いられることが多い。
＄２．ISO9000
(1)デミングサイクルは、作業をＰ（計画）→Ｄ（実施）→Ｃ（検討）→Ａ（処置）→Ｐと繰返すこと。
(2)デミングサークルの目的は、作業を計画（Ｐ）→実施（Ｄ）→検討（Ｃ）→処置（Ａ）→計画（Ｐ）と
繰り返すことによって、品質の改善を図ることである。{H21}
(3)製品やサービスを作り出すプロセスに関する規格である。
(4)関係者の共通の理解を確実にするため、徹底した文書化が求められている。
(5)この規格の要求事項は、組織の実態に合わせ、該当する要求事項を満たせばよい（必ずしも
すべての事項を満足する必要はない）。
(6)企業の品質システムが本規格の要求事項に照らして妥当であるかについて、第三者機関で
ある審査登録機関がチェックをして認証を行う。
＄３．検査
(1)抜取り検査は、連続物やカサ物及び被検体を破壊しなければならない場合に用いられる。
(2)抜取検査は、品物を破壊しなければ検査の目的を達し得ないもの等に適用する。 {H21}
(3)抜取り検査は、ロットとして合格か不合格かを判定するため、ロットに不良品がある程度混入す
ることが許される場合に適用出来る。
(4)不良品の混入が許されない場合は、全数検査を行う。
(5)全数検査は、大型機器、防災機器の検査や配管の水圧試験、空気調和機等の試運転調整
について実施する。{H21}
９-3．安全管理（区分ｺｰﾄﾞ＝８４ 出題数２問）
＄１．安全管理全般
(1)建設業における労働災害の死傷者数は、墜落・転落の要因による割合が最も多い。
(2)ツールボックスミーティングとは、作業開始前に関係する作業者が集まり、その日の作業、安
全などについて話し合いを行うことで、職場安全会議とも呼ばれている。
$2．特定元方事業者
(1)特定元方事業者は、関係請負人が行う労働者の安全又は衛生のための教育に対する指導
及び援助を行う措置を講じなければならない。 {H21}
$3．統括安全衛生責任者
(1)特定元方事業者は、関係請負人を含めた工事現場の労働者数が常時｛ 50 ｝人以上の場合
には、これらの労働者の作業が同一の場所において行われることによって生ずる労働災害を
防止するため、｛ 統括安全衛生責任者 ｝を選任し、その者に元方安全衛生管理者の指揮を
させるとともに、協議組織の設置、作業間の連絡及び調整、作業場所の巡視等を統括管理さ
せなければならない。{H21}
$4．作業主任者
(1)事業者は、酸素欠乏危険作業については、都道府県労働局長登録教習機関により行われる
特別教育を受けた者を作業主任者に選任しなければならない。 {H21}
$4．作業現場での安全管理
(1)事業者は、ローリングタワーで作業を行うときは、ストッパーで脚輪を確実に固定させ、足場の
一部を堅固な床に固定させる等の措置を講じる必要がある。
(2)事業者は、高さが５ｍ未満の足場の組立て作業を行う場合において、墜落により労働者に危
険を及ぼすおそれのあるときは、作業を指揮する者を指名して、その者に直接作業を指揮さ
せなければならない。{H21}
(3)事業者は、労働者に安全帯を使用させるときは、安全帯及びその取付け設備の異常の有無
について、随時点検しなければならない。 {H21}
第Ⅵ章 機器の施工（Ｇ－１０、１１）｛必須 ９問｝
●設備施工の分野では、機器の据付け、防振施工、ダクト施工、配管施工、保温施工に関する項目を最重
要項目としてマークしておきましょう。
１０-1．機器の据付（区分ｺｰﾄﾞ＝８５ 出題数２問）
●機器の据付けでは、ポンプ、送風機、冷凍機、空調機などの据付けについての基本的事項解しておきま
しょう
●防振施工では、固有振動数､強制振動数及び共振などの意味､ポンプや送風機の防振方法、防振材の
特徴から出題されています。
(1)重量機器の基礎は、コンクリート打込み後適切な養生を行い、１０日以上存置した後、機器を
設置する。
(2)後施工のメカニカルアンカーは、メネジ形よりオネジ形のほうが許容引抜き力が大きい。（オネ
ジ ＞ メネジ）
(3)Ｊ形及びヘッド付きアンカーボルトは、Ｌ形アンカーボルトより許容引抜き力が大きい。
(4)樹脂アンカーボルト（接着系）は、ガラス管状カプセル内の樹脂、骨材、硬化促進材の硬化接
着力により固定する。
※ 樹脂アンカーボルトはケミカルアンカーボルトとも称される。
(5)冷凍機凝縮器のチューブ引出し用として、有効な空間を確保するとともに、保守点検のため、
周囲に１ｍ 以上のスペースを確保した。 {H21}
(6)ボイラ前面と壁・配管等の構造物との離隔を1.5 ｍとした。 {H21}
(7)冷却塔の補給水口の高さは、ボールタップを動作させるため、高置水槽の低水位より３ｍの
落差がとれる位置とした。 {H21}
(8)送風機吐出口から接続ダクトへの変形は、急激な変形を避けて傾斜角１５度以内の漸拡大と
した。{H21}
１０-2．配管・ダクト施工（区分ｺｰﾄﾞ＝８６ 出題数４問）
●配管施工全般では、給排水配管、冷温水配管、蒸気配管、配管の試験など配管全般からの問題が毎年
出題されます。ダクト施工と並んで最重要項目です。
●ダクト施工では、コーナーボルトエ法、アングルフランジエ法、ダクトの継目、補強、曲がり部、シーリング
ディフューザ、防火ダンパーなどから毎年出題されていますので、十分な準備をして確実に得点につなげ
ていきましょう
$1．管の加工
(1)硬質塩化ビニルライニング鋼管の面取り加工は、ライニングされた硬質塩化ビニル管の厚さに
対し1/2から2/3程度とする。 {H21}
(2)厚さ５ mm の肉厚の炭素鋼管を突合せ溶接接合する場合の開先は、V形開先とする。 {H21}
(3)帯のこ盤や丸のこ切断機は、硬質塩化ビニルライニング鋼管の切断に適した工具である。 {H21}
(4)ステンレス鋼管の切断に、炭素鋼用の刃を用いると、刃先が鈍(なま)り、焼付きを起こしやすく
なる。{H21}
$2．開放式回路
(1)開放回路方式は、密閉回路方式に比べポンプ動力が大きくなる。
$3．伸縮管継手（ベローズ型、スリーブ型、ベント継手）
(1)単式伸縮管継手は、伸縮継手の配管の一方を固定し、他方の配管部には、ガイドを設ける
（継手本体は固定しない）。
(2)複式伸縮管継手は、継手本体を固定し、継手前後の配管にガイドを設ける。
(3)スイベル継手は、配管分岐部や曲り部のエルボを利用して、主管や枝管の伸縮を吸収するも
$4．冷温水・排水配管
(1)屋内排水横管の勾配は、管径65ｍｍ以下の場合は1/50、管径75、100ｍｍの場合は1/100と
(2)冷温水配管の横引き配管は、1/250程度の勾配をとり、膨張タンク又は空気抜き弁に向かい、
先上がり配管とする。
(3)横走り配管で径違い管を接続する場合は、偏芯径違い継手を用いる。
(4)リバースリターン方式は、どの放熱器でも往きと返りの合計の摩擦損失をほぼ同じくする配管
方法である。
※各配管の負荷抵抗（摩擦損失）がほぼ等しいため、流量調整が比較的簡単に行える。
(5)冷温水配管は、往きと返りの温度差を大きくするほど搬送動力は小さくなる。
(6)開放形膨張タンクに向かう配管の横引き配管は、1/250程度の先上がり勾(こう)配とする。{H21}
(7)ベローズ形伸縮管継手を用いる場合は、一般に、接液部がステンレス製のものを用いる。 {H21}
(8)配管頂部に設ける自動空気抜き弁は、管内が正圧になる場所に設ける。{H21}
(9)ダイレクトリターン方式の放熱器に対する配管での圧力損失は、ポンプに近いほど小さくなる。
$5．蒸気配管
(1)上向き給気は、下向き給気に比べスチームハンマーを起こしやすいので、配管径を大きくす
(2)逆勾配の蒸気管は、順勾配の場合より、勾配を大きくとる。
(3)順勾配の横走り管で、径の異なる管を接続する場合は、偏心径違い継手を用い、管底をまっ
すぐにする。
(4)真空還水式の還水管にリフト継手を設ける場合は、真空ポンプに出来るだけ近づけて設け
(5)蒸気配管では、端末などの凝縮水が溜まりやすい場所に蒸気トラップを設ける。
(6)配管に設ける蒸気トラップの能力は、通気始めの凝縮水量をもとにして求める。
(7)高圧蒸気の還水を、低圧還水管に接続する場合は、蒸発タンク（フラッシュタンク）で減圧して
から接続する。
(8)高圧蒸気ボイラーの場合は、重力還水式で直接ボイラーへ凝縮水を返すことが出来る。
(9)低圧蒸気ボイラーの吹出し管は、ボイラー毎に単独に間接排水とする。
$6．配管の接合
(1)水道用ポリエチレン管 -------接着剤による接合
(2)水道用ステンレス鋼鋼管 ------溶接接合（フランジ接合）
(3)銅管 ------------------ろう付けによる接合
$7．ダクトサイズの決定
(1)等速法は、ダクト内の風速を、主管・枝管（分岐管）共に一定にして、ダクト寸法を決定する方
法である。
(2)等速法は、粉体などを含む輸送管路の設計に用いられる。
(3)等摩擦法（等圧法）は、主管・分岐管ともに単位長さ当りの摩擦損失が等しくなるようダクト寸
法を決定する。
(4)等摩擦法では、吹出し口までのダクト長に差がある場合、短い経路の抵抗を増やす必要があ
$8．ダクトの摩擦損失
(1)長方形ダクトのエルボの圧力損失は、曲率半径が小さく、アスペクト比が大きくなるほど、大き
(2)同一断面積、同一風量の場合、長方形ダクトの圧力損失は、円形ダクトの圧力損失より大きく
※円形ダクトは、圧力損失を最も少なくできる。長方形ダクトではアスペクト比が大きいと、圧
力損失も大きい。
(3)ダクトの局部抵抗は、流体の動圧と局部抵抗係数の積（掛算）で求められる。
$9．ダクトの施工法
(1)長方形ダクトの角の継ぎ目は２箇所以上とし、ピッツバーグはぜ又はボタンパンチスナップは
ぜとする。
(2)長辺が750 mm を超えるダクトの角の継目は、ダクトの強度を保持するため、原則として２箇所
以上とする。{H21}
(3)長方形ダクトの角の継目の構造には、ボタンパンチスナップはぜ、ピッツバーグはぜがある。
(4)アングルフランジ工法ダクトの強度は、コーナボルト工法ダクトよりも大きい。
(5)共板工法ダクトの接続は、フランジの四隅をボルト・ナットで締結し、フランジ辺部はフランジ押
え金具で固定する。（ダクト本体を成形加工したフランジで接続する）
(6)長方形ダクトの分岐法には、割込み分岐と直角分岐がある。
(7)割込み分岐の割込み寸法の決定は、分岐されるダクトの風量比による。
(8)長方形ダクトの曲り部の内側半径は、原則半径方向のダクト幅の1/2以上とする。
(9)長方形ダクトに用いる直角エルボには、ダクト板厚と同じ案内羽根を設ける。
(10)ダイヤモンドブレーキ又は補強リブは、保温を行わないダクトに施す。
(11)長辺が450ｍｍを超える保温を実施しない長方形ダクトには、300mm以下のピッチでリブ補強
(12)支持（吊り）金物のピッチは、3,000mm以下（機械室では2,000mm以下）とする。
(13)風量調整ダンパーは、気流が整流された部分に設ける必要があり、エルボ部ではダクト幅の８
倍以上の直線部の後に設置する、直線部が確保出来ない場合は、エルボ部にガイドベーン
(14)横走り主ダクトに設ける形鋼振止め支持は、支持間隔約12 ｍごとに１箇所とする。 {H21}
(15)アングルフランジと鉄板との折り返しは５mm以上とり、製作後４隅の隙(すき)間をシール材など
でふさぐ必要がある。{H21}
$10．スパイラルダクト
(1)スパイラルダクトは、亜鉛鉄板をらせん状に甲はぜ掛け機械巻きしたものである。
(2)スパイラルダクトの差込み接続は、継手外面に接着剤を塗り、ダクトに差込み後ビス止めし、ダ
クトテープを巻く。
(3)ダクトの継目は甲はぜとし、折り幅は4.8 mm を標準とする。 {H21}
(4)口径が600 mm 以上のダクトは、フランジ継手接合とする。 {H21}
(5)差込み継手を接続する場合は、継手の外側にシール材を塗布し、スパイラルダクトを差し込
み、鋼製ビス（鉄板ビス）止めして、その上にダクト用テープで差込み長さ以上の外周を二重
(6)スパイラルダクトは、高圧ダクトとして使用可能。 {H21}
$11．送風機とダクトの接合
(1)送風機吐出し口の直後に曲りダクトを設ける場合は、吐出し気流が送風機回転方向に逆らわ
ない向きとする。
(2)多翼送風機吐出し側ダクトを曲げる場合は、羽根径の1.5倍以上離れた位置で、羽根車の回
転方向に曲げる。
(3)多翼送風機の吐出し側に設けるダンパーは、ダンパー翼が羽根車軸に対し直角になるように
取り付ける。
(4)送風機吐出し口又は空気調和機吐出し口とダクト接続部には、たわみ継手を用いる。
$12．排煙ダクト
(1)亜鉛鉄板製ダクトの板の継目は、ピッツバーグはぜを用いる。
(2)ダクトの接続は、フランジ継手とする。
(3)防火ダンパーの温度ヒューズの溶融(作動)温度は、一般系統では72℃程度、厨房排気系統
は120℃程度、排煙系統では280℃程度とする。
１１-1．保温・保冷（区分ｺｰﾄﾞ＝８７ 出題数１問）
●保温施工では、配管やダクトの保温施工上の注意事項がよく出題されています。
(1)横走り管に保温筒で保温する場合は、抱合わせ目地は管の上下方向を避け、横方向に目地
を向ける。
(2)保温厚さ確保のため、保温筒を多層に巻く場合は、抱合わせ目地が重ならない様に巻く。
(3)繊維系保温材を湿度の高い場所で使用する場合は、透湿を防ぐためポリフイルム等で、防湿
(4)立て管の保温層を綿布などのテープで巻き上げる場合は、下方から上向きに巻き上げる。
(5)屋内冷温水配管で、呼び径65以上の弁・ストレーナ等は、容易に着脱出来る金属製カバーで
外装する。
(6)冷温水管を鋼製吊り具で直接支持する場合は、吊り金物も保温外装から150mm程度まで保
温する。
(7)壁や梁の貫通部では、連続して保温施工する、保温しないと未施工管表面に結露する。
１１-2．その他施工・試運転調整（区分ｺｰﾄﾞ＝８８ 出題数１問）
＄１．腐食・防食
●腐食では、腐食の形態や防食について出題されています。
(1)溶存酸素を含む水中での鉄の腐食は、密閉系の場合には温度の上昇と共に増大する。
(2)蒸気配管の場合、還り管のほうが往き管に比べ腐食しやすい。
(3)イオン化傾向の大きい金属は、腐食しやすい。
(4)銅管と鋼管を接続すると、鋼管が腐食するので、絶縁継手を用いる。
(5)給湯配管に黄銅製バルブを使用すると、脱亜鉛腐食が起きやすい。
(6)溝状腐食は、電縫鋼管に特有の現象である。
(7)銅管を給湯に使用する場合、流速が速くなるとエロージョン（潰食）を生じやすい。
(8)地中埋設管が基礎鉄筋等と接触していると、管外周に孔食が起きやすい。
(9)水道用硬質塩化ビニルライニング鋼管のねじ接合には、管端防食継手を用いる。
＄２．測定機器
(1)室内気流 ---------- カタ計
(2)配管内静圧の測定 -- ブルドン管圧力計
(3)ダクト内の静圧 ------ マノメータ
(4)ダクト内の風速 ------ ピトー管
＄３．試運転調整
●試運転調整では、ポンプ、送風機、ボイラー、冷凍機、空調機の試運転調整などに関する内容を理解し
ておきましょう。
(1)ボイラは、バーナー起動スイッチを入れて、不着火・失火の場合のバーナー停止などの動作
を確認する。
(2)蒸気ボイラーは、低水位遮断機の動作及び水位調整器による自動給水装置の作動を確認す
(3)蒸気ボイラは、低水位燃焼遮断装置用の水位検出器の水位を下げることにより、バーナが停
止することを確認する。{H21}
●自動給水調整装置は、蒸気ボイラーごとに設けなければならない。
●自動給水調整装置を有する蒸気ボイラー（貫流ボイラーを除く。）には、当該ボイラーごとに、起動時に水位が安
全低水面以下である場合及び運転時に水位が安全低水面以下になった場合に、自動的に燃料の供給を遮断する
装置（第四項及び第九十七条第一項において「低水位燃料遮断装置」という。）を設けなければならない。
(4)蒸気ボイラは、火炎監視装置（フレームアイ）と火炎間を遮断することにより、始動時の不着
火、失火の場合に、バーナが停止することを確認する。
{H21}
(5)冷凍機は、冷水ポンプ、冷却水ポンプ、冷却塔などのインターロックを確認し、始動する。
(6)渦巻ポンプの流量調整は、ポンプ吐出し側の調整弁で行う。
(7)ポンプは、メカニカルシールからの漏水量が、ほとんどないことを確認する。
{H21}
(8)ポンプは、軸受温度が周囲空気温度より40℃以上高くなっていないことを確認する。{H21}
(9)遠心送風機は、ダンパーを全閉にし、送風機回転方向を確認後、運転調整を始める。
(10)ファンコイルユニットは、エアー抜きを行い、冷温水ポンプを起動し、変速スイッチによる送風
機の作動を確認する。
(11)電気集塵機は、運転にあたり電源表示灯、荷電表示灯、異常表示灯などの作動を確認する。
給水
第Ⅲ章 給排水・衛生設備等
６．上下水道・給水・排水（Ｇ－６）
6-1．上下水道（区分ｺｰﾄﾞ＝５１ 出題数２問）
＄１．水道施設
●上水道の分野では、浄水施設、配水施設、給水装置の構造及び性能、給水装置工事などから出題され
(1)取水施設は、河川・湖沼・地下の水源から粗いごみや砂を取り除いて、水を取入れる施設で
(2)着水井は、河川などから原水を導入する際に、原水の水位の動揺を安定させ・水量を調整す
(3)浄水施設は、原水を水質基準に適合させるために沈殿、ろ過、消毒を行う施設である。
(4)浄水施設
①有機物等と塩素の反応によって、水中に有害なトリハロメタンが生成する。 {H21}
②臭気物質等の処理を目的として、活性炭処理、オゾン処理等の高度浄水処理が用いられる。 {H21}
③残留塩素濃度は塩素注入量に比例し、水中の有機物等と反応し、濃度は低下していく。 {H21}。
④遊離残留塩素と結合残留塩素との殺菌作用を比べると、遊離残留塩素の方が大きい。{H21}
(5)凝集池は、凝集剤を原水に混和させる混和池と、フロック形成池から構成されている。
(6)急速ろ過池は、薬品沈殿を行った処理水をろ過する施設で、濁度の高い原水を処理する。
(7)緩速ろ過池は、砂層、砂利層より構成され、低濁度の水を処理するのに適している。
(8)送水施設は、浄水施設から配水池までの浄水を送る施設をいう。
(9)配水施設は、浄化した水を給水区域内の需要者に必要な圧力で、必要な量の水を配水する
ための施設。
着
水
井
混
和
池
凝集池
ﾌ
ﾛ
ｯ
ｸ
形
成
池
沈
殿
池
濾
過
池
消
毒
設
備
沈
砂
池
取
水
施
設
配
水
施
設
＄２．配水管
(1)管径800mm 以上の管路には、点検及び修理用の人孔を設ける
(2)配水管を他の地下埋設物と交差または近接して布設する場合は、30cm 以上間隔を保つ
(3)公道に配水管を布設する場合は、土かぶり 1,200mm 以上を標準とする
(4)伸縮自由でない継手を用いた管路の露出部には、20～30ｍ の間隔に伸縮継手を設ける。
(5)給水管を分岐する箇所の配水管の動水圧は、0.15 ＭＰa 以上、静水圧は0.74 ＭＰaを超えな
いこと。
(6)配水管は、他の水道事業者の配水管と連結し、緊急時の応援給水に対応出来るようにする。
＄３．下水道
●下水道の分野では、公共下水道の構造(管きょの基礎、管径、流速、こう配)、排水設備の構造などがよく
出題されています。
(1)合流式下水道の管渠は、「計画下水量」により管径を決定する。(通常 0.8～3.0m/sec)
(2)雨水管渠の計画下水量は、「計画雨水量」とする。
(3)汚水管渠の計画下水量は、「計画時間最大汚水量」とする。
(4)下水道の流速は、一般的に 1.0～1.8m/sec で設計するのが良い。
(5)汚水管渠は、沈殿物が堆積しないように、計画下水量に対し最小流速を 0.6ｍ/sec とする。
(通常 0.6～3.0ｍ/sec)
(6)汚水管きょの最小流速は、合流管きょの最小流速よりも小さくする。{H21}
(7)流速は、一般に下流に行くにしたがい漸増させ、勾配は下流に行くにしたがい次第に緩くす
(8)下流ほど流量が増えるので、勾配を緩くしても流速を確保できる。（緩くしないと、流速が速く
なりすぎ る）
(9)分流式下水道の汚水管渠は、合流式下水道に比べ管径が小さくなるため、管渠の勾配が急
になる。
(10)管渠の最小管径は、汚水管渠では 200mm、雨水管渠では 250mm とする。
(11)雨水管きょの最小管径は、250 mm とする。{H21}
(12)卵形管は、円形管に比べて流量が減っても水深及び流速を確保できる。
(13)可とう性の管きょを布設する場合は、原則として、自由支承の砂又は砕石基礎とする。 {H21}
(14)敷地内では、排水管の土被かぶりは、原則として、20 cm 以上とする。 {H21}
＄４．管渠の接合
(1)管渠の径が変化する場合、接合方式は原則として「水面接合」または「管頂接合」とする。
(2)２本の管渠が合流する場合、中心交角は原則として 60度 以下とする。
6-2．給水・給湯設備（区分ｺｰﾄﾞ＝５２出題数３問）
●給水設備の分野では、時間平均予想給水量、時間最大予想給水量、受水タンクの容量、高置タンクの容
量、高置タンクの設置高さ、揚水ポンプの揚程、給水タンクの構造、汚染防止(吐水口空間、バキュームブ
レーカーなど)、各器具の使用水量や最低必要圧力、給水圧の最大値など基本的な問題が中心に出題さ
れます｡
●ウォーターハンマーでは､管内流速の制限、ウォーターハンマーの防止法に間する内容が出題されてい
＄１．給水量
(1)建物の時間平均予想給水量は、一日当りの給水量を一日平均使用時間で割った（除した）も
のである。
(2)事務所ビルにおける時間最大予想給水量は、時間平均予想給水量の 1.5～2.0倍 とする。
(3)事務所ビルの１人１日当りの給水量は、 約60～100ﾘｯﾄﾙである。
(4)共同住宅の設計に用いる１人当たり使用水量は、200～350L/人・日とする。{H21}
(5)大便器洗浄弁の1回当りの使用水量は、 約13～15ﾘｯﾄﾙである。
＄２．給水圧力
(1)大便器洗浄弁の最低必要圧力は、70ｋＰａ(0.07ＭＰａ)である。
(2)高層建築物では、大便器洗浄弁の給水圧力が 400ｋＰａ(0.4ＭＰａ)を超えないようにすること。
(3)シャワーの最低必要圧力は、70ｋＰａ(0.07ＭＰａ)である。
(4)シャワーの必要最小圧力は、70 kPa程度である。{H21}
(5)高層建築物では、器具などの給水圧力が 500ｋＰａ(0.5ＭＰａ) を超えないようにすること。
(6)水栓の給水圧力の上限は、事務所ビルでは400～500 kPaとする。
＄３．給水方式
(1)水道直結方式は、水道本管の圧力変動の影響を受ける。（設備費・維持費が安く、停電時で
も給水可能）
(2)高置タンク式は、圧力タンク式に比べ給水圧力の変動が少ない。
(3)高置タンクの設置高さは、水栓・器具までの圧力損失と、水栓・器具の最低必要圧力を考慮し
設定する。
(4)受水タンクの容量は、1日当りの給水量の 1/2程度とする。
(5)圧力タンク式は、タンクなしブースター式より給水ポンプの揚程が大きくなる。
(6)圧力タンク式およびポンプ直送式の給水ポンプ揚水量は、時間最大予想給水量以上とする。
(7)ポンプ直送方式における給水ポンプの揚程は、配管抵抗、受水槽の水位と代表給水器具の
高低差及び必要 最小圧力から算出する。
(8)ポンプ直送方式における給水ポンプの揚程は、受水槽の水位と給水器具の高低差、その必
要最小圧力、配管での圧力損失から算出する。{H21}
＄４．給水設備及び汚染防止
(1)大気圧式バキュームブレーカは、逆サイホン作用を防止するために容器のあふれ縁より高い
位置に設ける。
(2)バキュームブレーカは、大気圧式と圧力式があり、いずれの場合も、器具のあふれ縁より上部
に設置する必要がある。{H21}
(3)上水配管と井水配管とを逆止弁及び仕切り弁を介して接続してもクロスコネクションとなる。
(4)パネル組立式受水槽の組立てボルトは、液相部にはステンレス製を、上部気相部には鋼製ボ
ルトを合成樹脂で被覆したものを使用した。 {H21}
(5)飲料用水槽のオーバフロー管は、流入口より十分な吐水口空間を確保すること。{H21}
＄５．ウォーターハンマーの防止
(1)ウォーターハンマー防止のため、給水管内の流速は 2.0m/sec以下とする。
(2)エアチャンバーやウォーターハンマー防止器を設け、圧縮性の空気により圧力上昇を緩和す
(3)ウォーターハンマー防止器は、ウォーターハンマー発生の原因となる機器の出来るだけ近くに
設ける。
(4)高揚程の揚水ポンプの吐出し側に設ける逆止弁は、緩閉形逆止弁などにする。
(5)揚水管の横引き配管が長くなる場合は、下層階で横引きする。
(6)揚水管の横引き配管が長くなる場合は、ウォータハンマを防止するために下層階で横引きす
る。{H21}
＄６．水圧試験
(1)高置タンクからの給水配管の圧力試験は、圧力0.75ＭＰａ、保持時間 60分とする。
(2)揚水管の試験圧力は、配管の最低部で設計図書記載のポンプ揚程の２倍以上、かつ0.75ＭＰａ以上。
(3)給水装置の管の耐圧性能試験圧力は、１.75 MPaである。
6-3．給湯設備給湯設備
●給湯設備の分野では、給湯温度、レジオネラ属菌、給腸管と返湯管の管径、温水循環ポンプの循環水
量と揚程の求め方、膨張タンクの容量、貯湯タンクの容量、貯湯タンクの防食などを理解しておきましょう。
＄１．給湯温度
(1)飲料用の給湯使用温度は90℃程度と温度が高いので、局所式が使用される（又は再加熱器
を設ける）。
(2)循環式の給湯設備の場合、給湯温度を低くするとレジオネラ属菌などの細菌が増殖する恐れ
がある。
＄２．温水循環ポンプ
(1)循環ポンプの循環水量は、配管などからの熱損失を給湯温度と返湯温度の差で除して求め
(2)給湯設備の循環ポンプの揚程は、最も損失水頭の大きい循環回路における損失水頭とする。
(3)給湯栓の吐出圧は、循環ポンプの揚程に関係しない。
＄３．給湯管と返湯管の管径
(1)給湯配管に銅管を用いる場合は、流速が 1.5m/sec程度以下となるように管径を決める。
＄４．安全装置
(1)鋼製温水ボイラーの逃がし管の最小径は、伝熱面積により決まる。
(2)逃がし管は、給湯ボイラーから単独に立ち上げ、途中に止水栓等を設けてはならない。
(3)補給水槽を兼ねた開放型膨張タンクの容量は、水の膨張量に時間最大予想給湯量の0.5～１
倍を加えた量。
$5．中央式給湯設備
(1)中央式給湯設備の給湯温度（一般用途）は、55～60℃程度である。
(2)給湯配管の供給方式で、下向き式においてはエア抜きをまとめて行うことができる。{H21}
(3)中央式給湯設備の循環ポンプは、一般に返湯管に設ける。
(4)給湯栓の吐出圧は、一般には、循環ﾎﾟﾝﾌﾟを返湯側に設けるので、吐出圧には直接関係しない
(5)中央式給湯設備の返湯管の管径は、一般に給湯管の1/2とし、管内流速を確認し管径を決
(6)給湯配管に銅管を用いる場合は、管内流速が1.5 m/s程度以下になるように管径を決定する。{
(7)逃し管は、常時湯が噴き出ない高さまで立ち上げる。 {H21}
6-3．排水・通気設備（区分ｺｰﾄﾞ＝５３出題数３問）
●排水通気設備の分野では、オフセット、ブランチ間隔、掃除口、自己サイホン作用、通気管の取出し、通
気管の管径、通気管の開口部、排水管及び通気管の配管上の留意点、排水タンクの構造、水中モーター
ポンプなど、非常に広い分野からの出題が目立ちます。
$1．排水配管
(1)排水横枝管は、管内の洗い流し作用に必要な、流速0.6m/sec以上となるよう勾配を確保す
(2)排水横走り管内の排水流速は、最大2.4 m/sec、最小は0.6 m/sec程度とすることが望ましい。
(3)排水管の管径は、最小 30mmとし、かつトラップ口径より小さくしてはならない。
(4)排水立て管の管径は一定とし、立て管に接続される器具の排水負荷の合計により決定する。
(5)器具排水口からトラップウェアまでの垂直距離は、自己サイホン作用を防止するため、600mm
以下とする。
(6)排水横枝管を合流させる場合は、45度以下の鋭角でかつ水平に近い勾配で接続する。
(7)ブランチ間隔とは、汚水又は雑排水の立て管に接続する排水横枝管の垂直距離の間隔のこ
とで、2.5 m を超えない場合はブランチ間隔に数えない。{H21}
(8)排水立て管に接続する横枝管の垂直間隔が、2.5mを超える場合を１ブランチ間隔という。
(9)排水立て管の位置を横に移行する場合に、エルボやベントで構成される移行部分をオフセッ
トという。
(10)オフセットが垂直に対して45度以下の場合、オフセットの管径は排水立て管と同径とする。
(11)排水立て管に対し45度を超えるオフセットの場合は、オフセットの管径は、排水横枝管として
決定する。
(12)排水立て管に対して45 度を超えるオフセットの管径は、排水横主管として決定する。{H21}
(13)建物の階層が多い場合、同一排水立て管系統の最下階の排水横枝管は、直接その系統の
立て管に接続せず、単独で排水桝まで配管するか、又は排水横主管上で排水立て管から十
分距離を確保して合流させる。{H21}
(14)敷地排水管の管径が150 mm の場合、排水桝はその管径の1２0 倍を超えない範囲に設け
る。{H21}
$2．トラップ
(1)トラップの封水深さは、管内の気圧変動で水封が破られず、またトラップ内の自浄力を弱めな
いために、50mm以上100mm以下とする。
(2)ドラムトラップは、非サイホン式トラップであり、排水部に多量の水をためることが出来るので封
水が破られにくい。
(3)自己サイホン作用とは、自己の器具排水によるサイホン作用により、残留するトラップ封水が
正常な封水深さより少なくなる現象をいう。
(4)自己サイホン作用を防止するため、器具排水口からトラップウエアまでの垂直距離の最長を
600mmとする。
$3．間接排水
(1)間接排水を受ける水受容器には、直接又は近接して排水トラップを設ける。
(2)下記の機器からの排水は、間接排水とする。
① 洗濯機 ② 貯湯タンクの水抜き管 ③ 給水タンクのオーバーフロー管
④ 空気調和機 ⑤ 厨房機器 ⑥水飲み器 ⑦医療・研究機器 ⑧装置の排水
＄４．掃除口
(1)掃除口は、配管径が100mm以下の場合は、配管径と同じ、配管径が100mmを超える場合は
最小100mmとする。
(2)掃除口は、排水管の管径が100mm以下の場合は、15m以内に設ける。
(3)掃除口は、排水の流れと反対の方向、又は流れと直角方向に開口するように設ける。
(4)横走り排水管の掃除口は、排水管の管径が100 mm を超える場合は30 m 以内に設ける。
＄５．排水タンク・排水ポンプ
(1)排水タンクには、内部の保守点検が容易に出来る位置に直径600mm以上のマンホールを設
(2)排水タンクに設ける通気管は、管径50mm以上とし、単独に立ち上げ大気に開口する。
(3)タンク底部には、吸込みピットに向かい、1/15以上1/10以下の勾配をつける。
(4)吸込みピットは、フート弁・水中ポンプの吸込み部の周囲及び下部に200mm以上の間隔を確
保する。
(5)排水ポンプは一般に、汚物ポンプ、雑排水ポンプおよび汚水ポンプに分類される。
(6)汚物ポンプ、大便器からの排水や、多くの固形物を含む厨房からの排水用。ポンプ口径は最
小75mm。
(7)雑排水ポンプ、小さな固形物を含む場合に使用する。 ポンプ口径は、65mm以上。
(8)飲料用水槽に設ける間接排水管の排水口空間は、最小150 mm とする。{H21}
＄６．通気管の取出し
(1)各個通気管は、器具トラップウェアから管径の２倍以上離した位置から取出す。
(2)ループ通気管は、排水横枝管の最上流の危惧排水管を接続した直後の下流側より取出す。
(3)逃がし通気管は、最下流の器具排水管を排水横枝管に接続した直後の下流より取出す。
(4)通気立て管の下部は、最低位の排水横枝管より低い位置で、排水立て管又は排水横主管に
接続する。
(5)平屋建て及び多層建物の最上階を除き、１つのループ通気管が受け持ち得る大便器及び類
似の器具の数は、最大７個まで（７個以下にする）。{H21}
(5)結合通気管は、高層建物の排水立て管の圧力変動を緩和するために、ブランチ間隔１０以内
毎に設ける。
(6)ブランチ間隔10 以上を持つ排水立て管は、最上階から数えてブランチ間隔10以内ごとに結
合通気管を設ける。{H21}
＄７．通気管の管径
(1)各個通気管の管径は、それが接続される排水管管径の1/2以上とする。
(2)ループ通気管の管径は、排水横枝管と通気立て管とのうち、いずれか小さいほうの径の1/2以
上とする。
(3)逃がし通気管の管径は、それが接続される排水横枝管の径の1/2以上とする。
(4)結合通気管の管径は、通気立て管と排水立て管のうち小さいほうの管径以上とする。
(5)結合通気管の管径は、通気立て管と排水立て管のうちいずれか小さい方の管径以上にしな
ければならない。 {H21}
(5)伸頂通気管の管径は、排水立て管の管径より小さくしてはならない。
(6)排水槽の通気管は、最小管径を50 mm とし、直接単独で大気に衛生上有効に開放する。
＄８．通気配管
(1)横走りする通気管は、その階における最高位の器具のあふれ縁より、150mm以上の高さで横
走りさせる。
(2)通気管は、管内の水滴が自然流下によって排水管方向に流れるように、勾配をつけ排水管に
接続する。
＄９．通気管の末端
(1)屋根に開口する通気管の末端は、屋根から200mm立ち上げた位置で大気に開口する。
(2)屋上を物干しなどで使用する場合は、屋上から2ｍ立ち上げた位置で大気に開口する。
(3)通気管の大気開口部は、外気取入れ口、窓等の上部より600mm以上上方又は水平距離で２ｍ以上離す
第Ⅳ章 建築設備
７．消火設備・ガス設備・浄化槽（Ｇ－７）
7-1．消火設備（区分ｺｰﾄﾞ＝５４ 出題数１問）
●消防法の分野では、不活性ガス消火設備、スプリンクラー設備、連結散水設備などが出題されますが、
後述する管工事関連法規の内容と合わせて、総合的に受験対策することをお勤めします。
＄１．消火設備
(1)水噴霧消火設備は、水噴霧ヘッドからの噴霧水による冷却効果と、水蒸気による窒息作用で
消火する。
(2)泡消火設備は燃焼物を泡の層で覆い、窒息と冷却の効果で消火する。
(3)不活性ガス消火設備は、二酸化炭素を放出し酸素容積比を低下させ、窒息効果で消火す
(4)粉末消火設備は、粉末消火剤を放射し、空気を遮断する窒息作用と熱吸収冷却作用で消火
をする。
＄２．スプリンクラー
(1)標準型ヘッドには、有効散水半径が2.3 mのものと2.6 mのものがある。
(2)標準型ヘッドのうち閉鎖型スプリンクラーヘッドは、原則として、当該ヘッドの取付面から0.4m
以上突き出した梁等によって区画された部分ごとに設ける。
(3)事務所用途の建築物（地上10 階以下）の場合、水源の水量を算出するスプリンクラーヘッド
の同時開放個数は、湿式、乾式、予作動式の別によらず、標準型ヘッドで１０個、高感度型で
(4)閉鎖型スプリンクラーヘッドは、その取り付ける場所の正常時における最高周囲温度に応じた
標示温度を有するものを設ける。
$3．連結散水設備
●連結散水設備：床面積の合計が700m2以下の比較的小規模な地下街に設けられ、ポンプ車で加圧し
た消火用水を送水して散水ヘッドより散水することにより消火活動を行う。湿式配管で、火災による熱で
散水ヘッドが開栓し、散水開始する「閉鎖型」と、散水ヘッドに感熱部が無く、乾式配管に送水すること
で散水が開始する「開放型」とがある。送水口は連結送水管のものと類似しているが、開放式散水ヘッド
が4個以内の場合は単口型が用いられることもある。
(1)一の送水区域に接続する散水ヘッドの数は、開放型散水ヘッド及び閉鎖型散水ヘッドにあっ
ては10 以下とする。{H21}
(2)送水口のホース接続口は、散水ヘッドが５個以上の場合、双口形のものとする。 {H21}
(3)天井又は天井裏の各部分から一の散水ヘッドまでの水平距離は、開放型、閉鎖型とも、3.7ｍ 以下とする。 {H21}
(4)設置対象は、地階の床面積の合計（地下街にあっては、延べ面積）が700 m2以上の防火対
象物である。{H21}
7-2．ガス設備（区分ｺｰﾄﾞ＝５５ 出題数１問）
●ガス設備では、LNGとLPGの特性、都市ガスの圧力、ウォッベ指数、発熱量、燃焼速度、ガス漏れ警報器
の設置位置などから出題されています。
＄１．液化石油ガス（ＬＰＧ）
(1)供給ガスの発熱量は、一般に高発熱量で表される。
(2)液化石油ガスの充填容器は、常に温度40℃以下に保つ。
(3)ガス漏れ警報器の検知部は、ガス器具からの水平距離が 4m以内で床から30cm以内の場所
に設置する。
(4)「液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律」上、液化石油ガス（ＬＰＧ）の
規格は、プロパン及びプロピレンの含有率により「い号」、「ろ号」及び「は号」に区分されてい
(5)プロパン及びプロピレンの含有率により「い号」、「ろ号」、「は号」、に区別され、「い号」が最も
プロパン、プロピレンの含有率が高い。
＄２．液化天然ガス（ＬＮＧ）
●ＬＮＧはメタンを主成分として不純物をほとんど含まず、窒素酸化物の発生も極めて少ないことからク
リーンなエネルギーとして利用は拡大し、世界各国でLNGプロジェクトが多数計画されており、その規模
は非常に大型化しています。 ＬＰＧはプロパンやブタンなど炭化水素を主成分としたガスを-42℃ないし
7気圧かけて圧縮して液化したもの。原油の油田などの随伴ガスとして回収され生産されます。ＬＮＧはメ
タンを主成分とした天然ガスを-164℃まで冷却して液化したものです。天然ガスには一酸化炭素は含ま
(1)ＬＮＧは、メタンを主成分とする天然ガスを冷却し液化したものである。
(2)常温、常圧で気化した状態のＬＮＧの比重はＬＰＧの比重よりも小さい。
(3)液化天然ガス（ＬＮＧ）には、一酸化炭素は含まれていない。 {H21}
＄３．都市ガス
(1)都市ガスの種類は、燃焼速度及びウォッベ指数により分類される。 {H21}
(2)都市ガスの発熱量は、一般に、高発熱量で表される。 {H21}
(3)「ガス事業法」では、0.1ＭＰa未満を低圧、1.0ＭＰa以上を高圧としている。
(4)高層建物の上層階に比重が空気より小さい都市ガスを供給する場合は、必要により昇圧防止
装置を設ける。
(5)空気より軽い都市ガスのガス漏れ警報器の検知部は、ガス器具から水平８m以内、天井から
30cm以内の場所に設置する。
7-3．浄化槽（区分ｺｰﾄﾞ＝５６ 出題数２問）
●浄化槽の分野では、処理対象人員、浄化の原理、処理方式と処理法、塩素消毒、浄化槽の構造、BOD
除去率及びBOD値の計算問題、浄化槽の施工などに注意しましょう。
物理的方法 ・・・沈殿、浮上、ろ(濾)過
生物化学的方法・・・吸着、酸化(酸素あり)、腐敗(酸素なし)---自然浄化作用
生物膜法/活性汚泥法
目的 1)衛生的な安定（病原菌など有害な物質を除去する）。
2)化学的・生物学的な安定（汚濁物質を分解・除去する）。
3)量の軽減化（濃度規制or総量規制）
＄１．浄化槽一般
(1)塩素消毒は、塩素の酸化作用を利用して有害な微生物を死滅させる。
(2)塩素消毒は、液体塩素、次亜塩素酸ナトリウム、次亜塩素酸カルシウム等が用いられる。
(3)理科系大学の実験、実習排水及び放射線排水は、浄化槽に直接流入させてはならない。
(4)病院の臨床検査室、放射線検査室、手術室の排水は、浄化槽に直接流入させてはならな
(5)病院の臨床検査室、放射線検査室、手術室の排水は、浄化槽に流入させてはならない。{H21}
(6)用途が事務所の処理対象人員は、「延べ面積」に、業務用厨房設備の有無により異なる値を
乗じて算定する。 {H21}
＄２．構造基準
(1)活性汚泥法、好気的な条件の下で汚濁物質を吸着・酸化・個液分離する活性汚泥により浄化
(2)活性汚泥法には、①標準活性汚泥法、②長時間ばっ気方式などがある。
(3)生物膜法には、
①嫌気ろ床接触ばっ気方式 ②脱窒ろ床接触ばっ気方式
③分離接触ばっ気方式 ④散水ろ床方式
⑤接触ばっ気方式 ⑥回転板接触ばっ気方式
などがある。
(4)小型合併処理浄化槽では、処理対象人員31人以上50人以下の、嫌気ろ床接触ばっ気方式
のフローは 流入 ⇒ 嫌気ろ床槽 ⇒ 接触ばっ気槽 ⇒ 沈殿槽 ⇒ 消毒槽 ⇒ 放流
＄３，処理法の特徴
(1)活性汚泥法は、酸化作用の活発な物質（BOD）の除去には有利である。
(2)活性汚泥法は、生物膜法に比べ余剰汚泥が多い。
(3)生物膜法は、活性汚泥法に比べ維持管理が容易である。
(4)生物膜法は、活性汚泥法に比べ生物種が多く、微小後生動物も多い。
(5)生物膜法は、活性汚泥法に比べ生物分解速度の遅い物質除去に有利である。
(6)生物膜法は、生物が固着しているため流量変化に対応出来るが、活性汚泥法では不利であ
(7)嫌気性生物は、好気性生物に比べ、亜硝酸や硝酸を窒素に分解する脱窒能力が高い。{H21}
(8)ＢＯＤ負荷が少なく汚水量が多い場合には、活性汚泥法より生物膜法の方が管理しやすい。
＄４．ＢＯＤ除去率
(1)ＢＯＤ除去率は次式による。
ＢＯＤ除去率 ＝ （BOD１ － BOD２）/BOD１ x 100 [ ％ ]
BOD１：流入水のＢＯＤ濃度 [ mg/ﾘｯﾄﾙ ]
BOD２：放流水のＢＯＤ濃度 [ mg/ﾘｯﾄﾙ ]
合併式（汚水＋雑排水）の場合、合併流入水のＢＯＤ濃度は、それぞれの流入量とＢＯＤ濃度
より、次式による。
BOD１ ＝ （ｑｓ x BODＳ ＋ ｑｗ x BODＷ ）/（ｑｓ ＋ｑｗ ）
ｑＳ ：汚水の流入量 [ ﾘｯﾄﾙ/日 ]
ｑＷ ：雑排水の流入量 [ﾘｯﾄﾙ/日 ]
BODＳ ：汚水のＢＯＤ濃度 [ mg/ﾘｯﾄﾙ ]
BODＷ ：雑排水のＢＯＤ濃度 [ mg/ﾘｯﾄﾙ ]
＄５．浄化槽の施工
(1)地盤を深く掘りすぎた場合は、基礎栗石の厚さでその高さを調整する。
(2)浄化槽は、満水状態で24時間以上漏水しないことを確かめる。
第Ⅳ章 設備機器・設計（Ｇ－８）｛必須 ７問｝
８．設備・機器知識
●設備機器の分野では、ボイラー、冷凍機、ポンプ、送風機、フィルター、冷却塔などがよく出題される項目
ですので十分な準備が必要です。
8-1．機器・機材（区分ｺｰﾄﾞ＝６１ 出題数３問）
＄１.ボイラー
(1)鋳鉄製ボイラーは、分割搬入が可能で耐食性があるが、熱応力に弱い。
(2)鋳鉄製ボイラは、分割搬入が可能で、鋼板製に比べ耐食性に優れているが、強度的に弱く、
高圧及び大容量には適さない。{H21}
(3)鋳鉄製ボイラは、主に低圧蒸気発生用あるいは温水ボイラーとして使用される。
(4)小型貫流ボイラーは、水管部分で蒸発させるので、高度な水処理が必要である。
・・・・・伝熱面積30ｍ３以下では運転資格不要
(5)小型貫流ボイラは、保有水量が少なく始動時間が非常に短いが、高度な水処理を要する。
(6)ボイラーの定格出力は、最大連続負荷時における出力によって表される。
(7)伝熱面積とは、片面が燃焼ガスに触れその裏面が水に触れる部分の面を、燃焼ガス側で測っ
た面積の総和をいう。
(8)換算蒸発量(Ｇｅ)は、大気圧における100℃の飽和水と100℃の乾き飽和蒸気のエンタルピー
差を基準に算出する。
Ｇｅ＝ Ｇ x （ｈ２―ｈ１）／2,256 2,256[ ｋＪ/kg ]・・・100℃における水の蒸発潜熱
ｈ２：発生蒸気の比エンタルピー [ ＫＪ/ｋｇ ]
ｈ１：給水の比エンタルピー [ ＫＪ/ｋｇ ]
(9)ボイラー効率は、燃料の低発熱量を基準として、供給された熱量のうちボイラーで吸収された
熱量の割合である。
η ＝ Ｑ／Ｇｆ x Ｈｅ ＝ Ｇ x （ｈ２－ｈ１）/Ｇｆ・Ｈｅ
Ｇ ：実際蒸発量 [ ｋｇ/ｈ ]
Ｇｆ ：燃料消費量 [ ｋｇ/ｈ、ｍ３(N)/ｈ ]
Ｈｅ ：燃料の低発熱量 [ ＫＪ/ｋｇ、ＫＪ/ｍ３(N) ]
(10)安全弁は、ボイラ内の圧力が所定の圧力を超えた場合に、蒸気又は温水を噴出して圧力を
降下させるものである。{H21}
(11)逃し弁は、ボイラ内の圧力が所定の圧力を超えた場合に、温水を噴出して圧力を降下させる
ものである。 {H21}
＄２．圧縮式冷凍機（原理的に、蒸気圧縮式(冷媒：フロン) 動力は電動機、→ 吸収式(水)）
圧縮機 ⇒ 凝縮器 ⇒ 膨張弁 ⇒ 蒸発器｛逆カルノーサイクル：冷凍サイクルの基本｝
(1)アンモニアは、毒性や可燃性はあるが、蒸発潜熱が大きく熱伝導率も高く熱力学的に優れた
特性をもつ冷媒である。
(2)ブラインは、0℃以下でも凍らないよう水に塩化ｶﾙｼｭｳﾑやｴﾁﾚﾝｸﾞﾘｺｰﾙを混ぜたもので、氷蓄
熱方式に用いられる。
(3)凝縮温度が一定で、蒸発器の蒸発温度が高くなると、圧縮仕事は小さく、冷凍効果は大きくな
ε(成績係数) ＝ Ｔ１/(Ｔ２－Ｔ１)
Ｔ１ ：蒸発温度 Ｔ２ ：凝縮温度
(4)分割納入される密閉型遠心冷凍機は、一般に真空又は窒素加圧で搬入され、冷媒充填まで
気密を保持しておく。
(5)凝縮器のチューブ引き出しのため、いずれかの方向に有効な空間を確保し、作業空間として
周囲に１ｍ以上確保する。
｛参考｝圧力―比エンタルピー線図
＄３．吸収式冷凍機（冷媒：水）
蒸発器 ⇒ 吸収器 ⇒ 再生機 ⇒ 凝縮器
(1)吸収式冷凍機の冷媒には水が、吸収液には臭化リチュウム水溶液が使用される。
(2)吸収式冷凍機には、溶液の結晶生成を防止する装置が必要である。
(3)高温再生器内の圧力は、大気圧以下で運転される。
(4)直だき吸収冷温水機の原理 {H21}
冷媒である水は、１kPa程度の真空中で、｛蒸発｝器の管外表面に散布され、熱を奪って｛蒸
発｝した後、冷却水が流れる｛吸収｝器の管外表面に散布されている臭化リチウム水溶液に
｛吸収｝される。
(5)直だき吸収冷凍機が始動後、定格の能力に達するまでの時間は、遠心冷凍機に比べると長
(6)吸収冷凍機の特徴（蒸気圧縮式冷凍機と比較し）
a．大型の場合には、一般に、分割搬入が可能である。
b．凝縮器のチューブ引き出し用の空間を確保する必要がある。
c．騒音、振動が遠心冷凍機に比べて少ない。
d．電気消費量がわずかで、低負荷時の効率が良い。
e．爆発の危険がなく、法令上の運転資格者が不要。
f．構造上、形状・重量が遠心冷凍機に比べて大きい。
g．始動時間が長い。
＄４．ヒートポンプ
(1)ヒートポンプの採熱源には、河川水・大気・下水道水などがある。
(2)ヒートポンプの成績係数は、その状態での冷凍サイクルの成績係数に１を加えたものである
(3) ヒートポンプの暖房能力は、外気温度が低くなるほど減少する。
＄５．ポンプ（水等の搬送装置）
(1)ポンプの回転数を２倍にすると、吐出量は２倍｛Ｑ∝n｝、揚程は４倍｛Ｈ∝ｎ２｝、動力は８倍｛Ｈ∝ｎ３｝となる。
(2)ポンプを直列運転すると、揚程は単独運転時の揚程の和よりも小さい。
(3)同一の配管系において、ポンプを直列運転して得られる揚程は、それぞれのポンプを単独運
転した場合の揚程の単独運転の揚程の和にはならない（和の数値以下）。 {H21}
(4)ポンプを並列運転すると、吐出量は単独運転時の吐出量の和よりも小さい。
(5)同一の配管系において、ポンプを並列運転して得られる吐出量は、それぞれのポンプを単独
運転した場合の吐出量の和よりも少なくなる。 {H21}
(6)サージングは、揚程曲線が山形で、右下がりの部分で運転する場合に起こりやすい。
(7)ポンプの基礎は床上30cmとし、基礎表面の排水溝に排水目皿を設け、配水系等に間接排水
(8)ポンプの据え付けに際しては、管および弁の荷重が、直接ポンプに掛からないようにする。
(9)ポンプの吸込み管は、空気だまりができないよう、ポンプに向かって上がり勾配とする。
＄６．ガスヒートポンプ
●ガスエンジンで駆動するヒートポンプで、排ガス(500～700℃)や冷却水(70～100℃)の排熱を回収するこ
とが出来、省エネルギー効果を期待できる。
(1)都市ガスを燃料に利用できため、電力需要の夏期ピークの緩和が期待できる。
(2)排熱回収により、省エネルギー効果が大きい。
(3)冷房能力に比べ暖房能力が大きいため、暖房時の立ち上がり時間が短い。
(4)システム構成が複雑で、設備費がかさむ。
(5)電動式に比べ維持管理が容易でなく、振動騒音が比較的大きい。
＄7．送風機
(1)多翼送風機は、多数の前向き羽根を有し、空気調和用として使用されている。
(2)多翼送風機は、同じ大きさの遠心送風機の中では所要の風量と静圧に対して最も小形にな
り、空気調和用として広く使用される。 {H21}
(3)多翼送風機は、遠心送風機の中では必要は風量と静圧に対して最も小型となる。
(4)多翼送風機の軸動力は、風量の増加に伴い緩やかに増加する。
(5)軸流送風機は、風量が０の時、軸動力は最大となる。
(6)横流送風機は、軸に直角方向から吸込むため、羽根の幅が長くとれ、ｻｰｷｭﾚｰﾀｰやｴｱｰｶｰﾃ
ﾝ用に使用される。
(7)後向き羽根送風機は、高い静圧を必要とする場合に適した送風機で、リミットロード特性を有
しているので、排煙機に使用される。 {H21}
(8)送風機の基礎は、高さ150～300mmとし、幅は架台より100～200mm大きくする。
(9)送風機とモータープーリーの芯出しは、プーリー外側面に定規や水糸などを当てて調整す
(10)Ｖベルトの張力は、指で押してベルト厚さ位たわむ程度（ひねりで90度程度）とする。
(11)Ｖベルトは、日がたつに従い伸びるので、定期的にプーリー間距離を調整する。
(12)ゴム製Ｖベルトは、油やガソリンに侵されるので、油脂等の付着には注意する
＄8．給水タンク
(1)飲料用給水タンクに設けるマンホールは、直径60cm以上の円が内接できる大きさとする。
(2)オーバーフロー管、水抜き管は、間接排水とする。
(3)飲料用給水タンクには、上部1ｍ以上、壁・床45cm以上の保守用スペースを確保し、梁型基
礎上に設置する。
＄9．空気調和機
(1)ユニット形空気調和機の排水には、送風機の静圧と同等の封水深さを持つトラップを設ける。
(2)空気調和機の吐出口とダクトの接合部にはたわみ継手を用いる。
(3)耐震施工とする場合は、地震による横ずれ防止のためストッパーを設け、必要により転倒防止
金具を付ける
＄10．フィルター
(1)活性炭フィルターは、吸着作用により臭気などの除去に用いられるが、ＣＯやＮＯを除去する
ことは出来ない。
(2)ＨＥＰＡフィルターは、クリーンルーム等の極微細な粉塵の除去に用いられる。
(3)空気調和設備に使用される粗じん用フィルター、電気集じん器及び高性能（ＨＥＰＡ）フィル
ターの各空気浄化装置の集塵効率の性能試験法
測定方法 粉塵の粒度 適用フィルター 補足率
形式1 計数法 極く繊細な粉塵 高性能(H EPA)フィルター 99%以上
形式2 比色法 やや繊細な粉塵 電気集じん器 80～90％以上
形式3 質量法 やや粗大な粉塵 粗じん用フィルター 50％以上
＄11．冷却塔
(1)冷却塔は、冷却水の一部を蒸発させ、冷却水温度を下げる。
(2)冷却塔内の微小水滴が気流によって塔外へ飛散することをキャリオーバという。
(3)冷却塔の入口水温と出口水温の差をレンジと呼び、一般に５℃程度である。
(4)冷却水入口水温と冷却塔出口空気湿球温度の差をアプローチと呼び、一般に５℃程度であ
(5)冷却塔の出口水温は、外気の湿球温度より低くすることは出来ない。
＄12．吹出し口
(1)シーリングディフューザー（アネモ形吹出し口）は、誘引比が大きいので、吹出し温度差を大き
くとれる。
(2)シーリングディフューザーは、中コーンを上げると気流は垂直に下降し、拡散半径は小さくな
(3)シーリングディフューザーとダクトの接続にはボックスが用いられる。
(4)ノズル形吹出し口は、発生騒音が比較的小さいため吹出し風速を大きくすることができ、到達
距離が長い。
(5)ノズル形吹出し口は、講堂や大会議場などの大空間空調に用いられる
(6)吹出し口の誘引比が大きいほど、吹出し温度差を大きくすることが出来る。
(7)到達距離は、吹出し口から出た気流の中心速度が、ある一定の速度になるまでの吹出し口か
らの距離をいう。
＄13．防音・消音
(1)内張ダクトは、ダクト内面に吸音材を張ったもので、低周波数よりも高周波数の騒音に対し消
音効果が大きい(低い周波数の騒音に対する消音能力は小さい)。
(2)マフラー形消音器は、音の共鳴作用により消音するもので、特定の周波数付近の騒音の消音
に効果がある。
(3)消音ボックスは、ボックス出入り口の断面変化による反射効果と、内張の消音効果を合せ持っ
たものである。
＄14．防振
(1)防振基礎の固有振動数と、運転時の機械の強制振動数が等しい時、共振状態となる。
(2)共振を防止するために、防振基礎の固有振動数は機器の固有振動数より出来るだけ小さくす
(3)送風機・ポンプの強制振動数には、軸回転数の振動数を用いる。
(4)防振基礎には、地震時に防振基礎が移動しないように、ストッパーを設ける。
(5)回転数の小さい機器は、一般に、振動を絶縁しにくい。
(6)金属バネは、変位が大きく取れ、固有振動数を小さくできるので、低振動数に適する。
(7)防振ゴムは、適当な減衰係数が得られるため共振時の振幅を小さくできる。
8-2．配管・ダクト（区分ｺｰﾄﾞ＝６２ 出題数２問）管・ダクト（区分ｺｰﾄﾞ＝６２ 出題数２問）
●施工の分野では、配管及び配管付属品（各種弁類、材料記号など）、ダクト及びダクト付属品（吹出し□、
圧力損失、 ダクトの設計法など）。
＄1．配管材料
(1)圧力配管用炭素鋼鋼管には、引張り強さにより２種類あり、スケジュール番号が大きいほど肉
厚が厚い。
(2)圧力配管用炭素鋼鋼管は、350 ℃以下の蒸気、高温水、冷温水等の流体の輸送用に使用さ
れる。{H21}
(3)水配管用亜鉛めっき鋼管は、配管用炭素鋼管（白管）よりも付着力が強い良質なめっき層を
有している。 {H21}
(4)ポリスチレンフォーム保温材の最高使用温度は、70℃ である。
(5)水道用硬質塩化ビニルライニング鋼管の使用が適している流体の温度は、継手を含めると40℃ 程度までである。{H21}
(6)架橋ポリエチレン管は、中密度・高密度ポリエチレンを架橋反応させることで、耐熱性、耐ク
リープ性を向上させた管である。{H21}
＄2．配管付属品
(1)フレキシブル継手は、軸に垂直方向の変位を吸収するために用いる。
(2)ボールジョイントは、一般に、２個又は３個を１組として使用し、比較的小さなスペースで大きな
伸縮量や変位を吸収できる。
(3)定水位調整弁は、パイロット管の圧力が低くなると、弁が開きメイン管より給水が行われるもの
で、ボールタップととは異なり水槽(タンク)外の任意位置に取り付けることが可能である。
(4)仕切弁には、内ねじ式と外ねじ式があり、外ねじ式は、弁を開いた場合に開度はわかりやすい
が、全開時にはスペースを必要とする。
$3.ダクトの設計
(1)等圧法とは、主ダクトの風速を決定し、その単位長さあたりの摩擦損失を全ダクト系に採用し
てダクト寸法を決定する方法である。{H21}
(2)等圧法で設計したダクト系では、一般に末端ほど抵抗が増す分風量が小さくなる、又、同じ直
径なら風速は小さくなる。。{H21}
(3)等圧法で設計したダクト系では、各吹出口に至るダクト長さが著しく異なる場合は、各吹出口
での圧力差が生じやすい。 {H21}
(4)等圧法は、他の方法に比べ計算が容易で、一般的に用いられる。{H21}
8-3．設計図書（区分ｺｰﾄﾞ＝７１ 出題数２問）
●公共工事標準請負契約約款などは高い出題率がありますので、重要項目としてマークしておきましょう。
＄１．設計図書
(1)設計図書とは、図面および仕様書（現場説明書及び質問・回答書を含む）をいう。
(2)配管材料のJIS記号(JWWA)は次のとおり
① 配管用炭素鋼鋼管 ・・・・・・ ＳＧＰ
② 水配管用亜鉛めっき鋼管 ・・・ ＳＧＰＷ
③ 圧力配管用炭素鋼鋼管 ・・・・ ＳＴＰＧ
④ 水道用硬質塩化ﾋﾞﾆﾙﾗｲﾆﾝｸﾞ鋼管（黒管) ・・ ＳＧＰ-Ａ（ＪＷＷＡ）
⑤ 一般配管用ステンレス鋼管
⑥ 水道用硬質ポリ塩化ビニル管
・・・・・ ＳＵＳ-ＴＰＤ
・・・ ＶＰ$2．機器の仕様
(1)冷却塔の仕様
①冷却塔の形式、②冷却能力、③冷却水量、④冷却水出入口温度、⑤外気湿球温度 、
⑥電源の種別、⑦電動機出力 、⑧許容騒音値
$3．「公共工事標準請負契約約款」
(1)発注者は、監督員を置いたときにはその氏名を請負者に通知しなければならない。
(2)発注者が監督員を置いたときは、約款に定める通知、報告等は監督員を経由して行う。
(3)約款及び設計図書に特別の定めがない仮設、工法等は、請負者が定めることができる。
(4)(2) 発注者は、特別の理由により工期を短縮する必要があるときは、工期の短縮変更を請負
者に請求することができる。{H21}
(5)発注者は、請負者から工事が完成した旨の通知を受けたときは、通知を受けた日から14日以
内に完成検査を完了し、検査結果を請負者に通知しなければならない。
(6)発注者は、工事を完成した旨の通知を受けたときは、その通知を受けた日から14日以内に請
負者立合いの上、完成を確認するための検査を完了し、結果を通知しなければならない。
(7)発注者は、請負代金の支払の請求があったときは、請求を受けた日から40日以内に請負代
金を支払わなければならない。{H21}
(8)発注者は、工事目的物にかしがあるときは、請負者に対して相当の期間を定めてそのかしの
修補を請求することができる。{H21}
６．上下水道・給水・排水（Ｇ－６）
6-1．上下水道（区分ｺｰﾄﾞ＝５１ 出題数２問）
＄１．水道施設
●上水道の分野では、浄水施設、配水施設、給水装置の構造及び性能、給水装置工事などから出題され
(1)取水施設は、河川・湖沼・地下の水源から粗いごみや砂を取り除いて、水を取入れる施設で
(2)着水井は、河川などから原水を導入する際に、原水の水位の動揺を安定させ・水量を調整す
(3)浄水施設は、原水を水質基準に適合させるために沈殿、ろ過、消毒を行う施設である。
(4)浄水施設
①有機物等と塩素の反応によって、水中に有害なトリハロメタンが生成する。 {H21}
②臭気物質等の処理を目的として、活性炭処理、オゾン処理等の高度浄水処理が用いられる。 {H21}
③残留塩素濃度は塩素注入量に比例し、水中の有機物等と反応し、濃度は低下していく。 {H21}。
④遊離残留塩素と結合残留塩素との殺菌作用を比べると、遊離残留塩素の方が大きい。{H21}
(5)凝集池は、凝集剤を原水に混和させる混和池と、フロック形成池から構成されている。
(6)急速ろ過池は、薬品沈殿を行った処理水をろ過する施設で、濁度の高い原水を処理する。
(7)緩速ろ過池は、砂層、砂利層より構成され、低濁度の水を処理するのに適している。
(8)送水施設は、浄水施設から配水池までの浄水を送る施設をいう。
(9)配水施設は、浄化した水を給水区域内の需要者に必要な圧力で、必要な量の水を配水する
ための施設。
着
水
井
混
和
池
凝集池
ﾌ
ﾛ
ｯ
ｸ
形
成
池
沈
殿
池
濾
過
池
消
毒
設
備
沈
砂
池
取
水
施
設
配
水
施
設
＄２．配水管
(1)管径800mm 以上の管路には、点検及び修理用の人孔を設ける
(2)配水管を他の地下埋設物と交差または近接して布設する場合は、30cm 以上間隔を保つ
(3)公道に配水管を布設する場合は、土かぶり 1,200mm 以上を標準とする
(4)伸縮自由でない継手を用いた管路の露出部には、20～30ｍ の間隔に伸縮継手を設ける。
(5)給水管を分岐する箇所の配水管の動水圧は、0.15 ＭＰa 以上、静水圧は0.74 ＭＰaを超えな
いこと。
(6)配水管は、他の水道事業者の配水管と連結し、緊急時の応援給水に対応出来るようにする。
＄３．下水道
●下水道の分野では、公共下水道の構造(管きょの基礎、管径、流速、こう配)、排水設備の構造などがよく
出題されています。
(1)合流式下水道の管渠は、「計画下水量」により管径を決定する。(通常 0.8～3.0m/sec)
(2)雨水管渠の計画下水量は、「計画雨水量」とする。
(3)汚水管渠の計画下水量は、「計画時間最大汚水量」とする。
(4)下水道の流速は、一般的に 1.0～1.8m/sec で設計するのが良い。
(5)汚水管渠は、沈殿物が堆積しないように、計画下水量に対し最小流速を 0.6ｍ/sec とする。
(通常 0.6～3.0ｍ/sec)
(6)汚水管きょの最小流速は、合流管きょの最小流速よりも小さくする。{H21}
(7)流速は、一般に下流に行くにしたがい漸増させ、勾配は下流に行くにしたがい次第に緩くす
(8)下流ほど流量が増えるので、勾配を緩くしても流速を確保できる。（緩くしないと、流速が速く
なりすぎ る）
(9)分流式下水道の汚水管渠は、合流式下水道に比べ管径が小さくなるため、管渠の勾配が急
になる。
(10)管渠の最小管径は、汚水管渠では 200mm、雨水管渠では 250mm とする。
(11)雨水管きょの最小管径は、250 mm とする。{H21}
(12)卵形管は、円形管に比べて流量が減っても水深及び流速を確保できる。
(13)可とう性の管きょを布設する場合は、原則として、自由支承の砂又は砕石基礎とする。 {H21}
(14)敷地内では、排水管の土被かぶりは、原則として、20 cm 以上とする。 {H21}
＄４．管渠の接合
(1)管渠の径が変化する場合、接合方式は原則として「水面接合」または「管頂接合」とする。
(2)２本の管渠が合流する場合、中心交角は原則として 60度 以下とする。
6-2．給水・給湯設備（区分ｺｰﾄﾞ＝５２出題数３問）
●給水設備の分野では、時間平均予想給水量、時間最大予想給水量、受水タンクの容量、高置タンクの容
量、高置タンクの設置高さ、揚水ポンプの揚程、給水タンクの構造、汚染防止(吐水口空間、バキュームブ
レーカーなど)、各器具の使用水量や最低必要圧力、給水圧の最大値など基本的な問題が中心に出題さ
れます｡
●ウォーターハンマーでは､管内流速の制限、ウォーターハンマーの防止法に間する内容が出題されてい
＄１．給水量
(1)建物の時間平均予想給水量は、一日当りの給水量を一日平均使用時間で割った（除した）も
のである。
(2)事務所ビルにおける時間最大予想給水量は、時間平均予想給水量の 1.5～2.0倍 とする。
(3)事務所ビルの１人１日当りの給水量は、 約60～100ﾘｯﾄﾙである。
(4)共同住宅の設計に用いる１人当たり使用水量は、200～350L/人・日とする。{H21}
(5)大便器洗浄弁の1回当りの使用水量は、 約13～15ﾘｯﾄﾙである。
＄２．給水圧力
(1)大便器洗浄弁の最低必要圧力は、70ｋＰａ(0.07ＭＰａ)である。
(2)高層建築物では、大便器洗浄弁の給水圧力が 400ｋＰａ(0.4ＭＰａ)を超えないようにすること。
(3)シャワーの最低必要圧力は、70ｋＰａ(0.07ＭＰａ)である。
(4)シャワーの必要最小圧力は、70 kPa程度である。{H21}
(5)高層建築物では、器具などの給水圧力が 500ｋＰａ(0.5ＭＰａ) を超えないようにすること。
(6)水栓の給水圧力の上限は、事務所ビルでは400～500 kPaとする。
＄３．給水方式
(1)水道直結方式は、水道本管の圧力変動の影響を受ける。（設備費・維持費が安く、停電時で
も給水可能）
(2)高置タンク式は、圧力タンク式に比べ給水圧力の変動が少ない。
(3)高置タンクの設置高さは、水栓・器具までの圧力損失と、水栓・器具の最低必要圧力を考慮し
設定する。
(4)受水タンクの容量は、1日当りの給水量の 1/2程度とする。
(5)圧力タンク式は、タンクなしブースター式より給水ポンプの揚程が大きくなる。
(6)圧力タンク式およびポンプ直送式の給水ポンプ揚水量は、時間最大予想給水量以上とする。
(7)ポンプ直送方式における給水ポンプの揚程は、配管抵抗、受水槽の水位と代表給水器具の
高低差及び必要 最小圧力から算出する。
(8)ポンプ直送方式における給水ポンプの揚程は、受水槽の水位と給水器具の高低差、その必
要最小圧力、配管での圧力損失から算出する。{H21}
＄４．給水設備及び汚染防止
(1)大気圧式バキュームブレーカは、逆サイホン作用を防止するために容器のあふれ縁より高い
位置に設ける。
(2)バキュームブレーカは、大気圧式と圧力式があり、いずれの場合も、器具のあふれ縁より上部
に設置する必要がある。{H21}
(3)上水配管と井水配管とを逆止弁及び仕切り弁を介して接続してもクロスコネクションとなる。
(4)パネル組立式受水槽の組立てボルトは、液相部にはステンレス製を、上部気相部には鋼製ボ
ルトを合成樹脂で被覆したものを使用した。 {H21}
(5)飲料用水槽のオーバフロー管は、流入口より十分な吐水口空間を確保すること。{H21}
＄５．ウォーターハンマーの防止
(1)ウォーターハンマー防止のため、給水管内の流速は 2.0m/sec以下とする。
(2)エアチャンバーやウォーターハンマー防止器を設け、圧縮性の空気により圧力上昇を緩和す
(3)ウォーターハンマー防止器は、ウォーターハンマー発生の原因となる機器の出来るだけ近くに
設ける。
(4)高揚程の揚水ポンプの吐出し側に設ける逆止弁は、緩閉形逆止弁などにする。
(5)揚水管の横引き配管が長くなる場合は、下層階で横引きする。
(6)揚水管の横引き配管が長くなる場合は、ウォータハンマを防止するために下層階で横引きす
る。{H21}
＄６．水圧試験
(1)高置タンクからの給水配管の圧力試験は、圧力0.75ＭＰａ、保持時間 60分とする。
(2)揚水管の試験圧力は、配管の最低部で設計図書記載のポンプ揚程の２倍以上、かつ0.75ＭＰａ以上。
(3)給水装置の管の耐圧性能試験圧力は、１.75 MPaである。
6-3．給湯設備給湯設備
●給湯設備の分野では、給湯温度、レジオネラ属菌、給腸管と返湯管の管径、温水循環ポンプの循環水
量と揚程の求め方、膨張タンクの容量、貯湯タンクの容量、貯湯タンクの防食などを理解しておきましょう。
＄１．給湯温度
(1)飲料用の給湯使用温度は90℃程度と温度が高いので、局所式が使用される（又は再加熱器
を設ける）。
(2)循環式の給湯設備の場合、給湯温度を低くするとレジオネラ属菌などの細菌が増殖する恐れ
がある。
＄２．温水循環ポンプ
(1)循環ポンプの循環水量は、配管などからの熱損失を給湯温度と返湯温度の差で除して求め
(2)給湯設備の循環ポンプの揚程は、最も損失水頭の大きい循環回路における損失水頭とする。
(3)給湯栓の吐出圧は、循環ポンプの揚程に関係しない。
＄３．給湯管と返湯管の管径
(1)給湯配管に銅管を用いる場合は、流速が 1.5m/sec程度以下となるように管径を決める。
＄４．安全装置
(1)鋼製温水ボイラーの逃がし管の最小径は、伝熱面積により決まる。
(2)逃がし管は、給湯ボイラーから単独に立ち上げ、途中に止水栓等を設けてはならない。
(3)補給水槽を兼ねた開放型膨張タンクの容量は、水の膨張量に時間最大予想給湯量の0.5～１
倍を加えた量。
$5．中央式給湯設備
(1)中央式給湯設備の給湯温度（一般用途）は、55～60℃程度である。
(2)給湯配管の供給方式で、下向き式においてはエア抜きをまとめて行うことができる。{H21}
(3)中央式給湯設備の循環ポンプは、一般に返湯管に設ける。
(4)給湯栓の吐出圧は、一般には、循環ﾎﾟﾝﾌﾟを返湯側に設けるので、吐出圧には直接関係しない
(5)中央式給湯設備の返湯管の管径は、一般に給湯管の1/2とし、管内流速を確認し管径を決
(6)給湯配管に銅管を用いる場合は、管内流速が1.5 m/s程度以下になるように管径を決定する。{
(7)逃し管は、常時湯が噴き出ない高さまで立ち上げる。 {H21}
6-3．排水・通気設備（区分ｺｰﾄﾞ＝５３出題数３問）
●排水通気設備の分野では、オフセット、ブランチ間隔、掃除口、自己サイホン作用、通気管の取出し、通
気管の管径、通気管の開口部、排水管及び通気管の配管上の留意点、排水タンクの構造、水中モーター
ポンプなど、非常に広い分野からの出題が目立ちます。
$1．排水配管
(1)排水横枝管は、管内の洗い流し作用に必要な、流速0.6m/sec以上となるよう勾配を確保す
(2)排水横走り管内の排水流速は、最大2.4 m/sec、最小は0.6 m/sec程度とすることが望ましい。
(3)排水管の管径は、最小 30mmとし、かつトラップ口径より小さくしてはならない。
(4)排水立て管の管径は一定とし、立て管に接続される器具の排水負荷の合計により決定する。
(5)器具排水口からトラップウェアまでの垂直距離は、自己サイホン作用を防止するため、600mm
以下とする。
(6)排水横枝管を合流させる場合は、45度以下の鋭角でかつ水平に近い勾配で接続する。
(7)ブランチ間隔とは、汚水又は雑排水の立て管に接続する排水横枝管の垂直距離の間隔のこ
とで、2.5 m を超えない場合はブランチ間隔に数えない。{H21}
(8)排水立て管に接続する横枝管の垂直間隔が、2.5mを超える場合を１ブランチ間隔という。
(9)排水立て管の位置を横に移行する場合に、エルボやベントで構成される移行部分をオフセッ
トという。
(10)オフセットが垂直に対して45度以下の場合、オフセットの管径は排水立て管と同径とする。
(11)排水立て管に対し45度を超えるオフセットの場合は、オフセットの管径は、排水横枝管として
決定する。
(12)排水立て管に対して45 度を超えるオフセットの管径は、排水横主管として決定する。{H21}
(13)建物の階層が多い場合、同一排水立て管系統の最下階の排水横枝管は、直接その系統の
立て管に接続せず、単独で排水桝まで配管するか、又は排水横主管上で排水立て管から十
分距離を確保して合流させる。{H21}
(14)敷地排水管の管径が150 mm の場合、排水桝はその管径の1２0 倍を超えない範囲に設け
る。{H21}
$2．トラップ
(1)トラップの封水深さは、管内の気圧変動で水封が破られず、またトラップ内の自浄力を弱めな
いために、50mm以上100mm以下とする。
(2)ドラムトラップは、非サイホン式トラップであり、排水部に多量の水をためることが出来るので封
水が破られにくい。
(3)自己サイホン作用とは、自己の器具排水によるサイホン作用により、残留するトラップ封水が
正常な封水深さより少なくなる現象をいう。
(4)自己サイホン作用を防止するため、器具排水口からトラップウエアまでの垂直距離の最長を
600mmとする。
$3．間接排水
(1)間接排水を受ける水受容器には、直接又は近接して排水トラップを設ける。
(2)下記の機器からの排水は、間接排水とする。
① 洗濯機 ② 貯湯タンクの水抜き管 ③ 給水タンクのオーバーフロー管
④ 空気調和機 ⑤ 厨房機器 ⑥水飲み器 ⑦医療・研究機器 ⑧装置の排水
＄４．掃除口
(1)掃除口は、配管径が100mm以下の場合は、配管径と同じ、配管径が100mmを超える場合は
最小100mmとする。
(2)掃除口は、排水管の管径が100mm以下の場合は、15m以内に設ける。
(3)掃除口は、排水の流れと反対の方向、又は流れと直角方向に開口するように設ける。
(4)横走り排水管の掃除口は、排水管の管径が100 mm を超える場合は30 m 以内に設ける。
＄５．排水タンク・排水ポンプ
(1)排水タンクには、内部の保守点検が容易に出来る位置に直径600mm以上のマンホールを設
(2)排水タンクに設ける通気管は、管径50mm以上とし、単独に立ち上げ大気に開口する。
(3)タンク底部には、吸込みピットに向かい、1/15以上1/10以下の勾配をつける。
(4)吸込みピットは、フート弁・水中ポンプの吸込み部の周囲及び下部に200mm以上の間隔を確
保する。
(5)排水ポンプは一般に、汚物ポンプ、雑排水ポンプおよび汚水ポンプに分類される。
(6)汚物ポンプ、大便器からの排水や、多くの固形物を含む厨房からの排水用。ポンプ口径は最
小75mm。
(7)雑排水ポンプ、小さな固形物を含む場合に使用する。 ポンプ口径は、65mm以上。
(8)飲料用水槽に設ける間接排水管の排水口空間は、最小150 mm とする。{H21}
＄６．通気管の取出し
(1)各個通気管は、器具トラップウェアから管径の２倍以上離した位置から取出す。
(2)ループ通気管は、排水横枝管の最上流の危惧排水管を接続した直後の下流側より取出す。
(3)逃がし通気管は、最下流の器具排水管を排水横枝管に接続した直後の下流より取出す。
(4)通気立て管の下部は、最低位の排水横枝管より低い位置で、排水立て管又は排水横主管に
接続する。
(5)平屋建て及び多層建物の最上階を除き、１つのループ通気管が受け持ち得る大便器及び類
似の器具の数は、最大７個まで（７個以下にする）。{H21}
(5)結合通気管は、高層建物の排水立て管の圧力変動を緩和するために、ブランチ間隔１０以内
毎に設ける。
(6)ブランチ間隔10 以上を持つ排水立て管は、最上階から数えてブランチ間隔10以内ごとに結
合通気管を設ける。{H21}
＄７．通気管の管径
(1)各個通気管の管径は、それが接続される排水管管径の1/2以上とする。
(2)ループ通気管の管径は、排水横枝管と通気立て管とのうち、いずれか小さいほうの径の1/2以
上とする。
(3)逃がし通気管の管径は、それが接続される排水横枝管の径の1/2以上とする。
(4)結合通気管の管径は、通気立て管と排水立て管のうち小さいほうの管径以上とする。
(5)結合通気管の管径は、通気立て管と排水立て管のうちいずれか小さい方の管径以上にしな
ければならない。 {H21}
(5)伸頂通気管の管径は、排水立て管の管径より小さくしてはならない。
(6)排水槽の通気管は、最小管径を50 mm とし、直接単独で大気に衛生上有効に開放する。
＄８．通気配管
(1)横走りする通気管は、その階における最高位の器具のあふれ縁より、150mm以上の高さで横
走りさせる。
(2)通気管は、管内の水滴が自然流下によって排水管方向に流れるように、勾配をつけ排水管に
接続する。
＄９．通気管の末端
(1)屋根に開口する通気管の末端は、屋根から200mm立ち上げた位置で大気に開口する。
(2)屋上を物干しなどで使用する場合は、屋上から2ｍ立ち上げた位置で大気に開口する。
(3)通気管の大気開口部は、外気取入れ口、窓等の上部より600mm以上上方又は水平距離で２ｍ以上離す
第Ⅳ章 建築設備
７．消火設備・ガス設備・浄化槽（Ｇ－７）
7-1．消火設備（区分ｺｰﾄﾞ＝５４ 出題数１問）
●消防法の分野では、不活性ガス消火設備、スプリンクラー設備、連結散水設備などが出題されますが、
後述する管工事関連法規の内容と合わせて、総合的に受験対策することをお勤めします。
＄１．消火設備
(1)水噴霧消火設備は、水噴霧ヘッドからの噴霧水による冷却効果と、水蒸気による窒息作用で
消火する。
(2)泡消火設備は燃焼物を泡の層で覆い、窒息と冷却の効果で消火する。
(3)不活性ガス消火設備は、二酸化炭素を放出し酸素容積比を低下させ、窒息効果で消火す
(4)粉末消火設備は、粉末消火剤を放射し、空気を遮断する窒息作用と熱吸収冷却作用で消火
をする。
＄２．スプリンクラー
(1)標準型ヘッドには、有効散水半径が2.3 mのものと2.6 mのものがある。
(2)標準型ヘッドのうち閉鎖型スプリンクラーヘッドは、原則として、当該ヘッドの取付面から0.4m
以上突き出した梁等によって区画された部分ごとに設ける。
(3)事務所用途の建築物（地上10 階以下）の場合、水源の水量を算出するスプリンクラーヘッド
の同時開放個数は、湿式、乾式、予作動式の別によらず、標準型ヘッドで１０個、高感度型で
(4)閉鎖型スプリンクラーヘッドは、その取り付ける場所の正常時における最高周囲温度に応じた
標示温度を有するものを設ける。
$3．連結散水設備
●連結散水設備：床面積の合計が700m2以下の比較的小規模な地下街に設けられ、ポンプ車で加圧し
た消火用水を送水して散水ヘッドより散水することにより消火活動を行う。湿式配管で、火災による熱で
散水ヘッドが開栓し、散水開始する「閉鎖型」と、散水ヘッドに感熱部が無く、乾式配管に送水すること
で散水が開始する「開放型」とがある。送水口は連結送水管のものと類似しているが、開放式散水ヘッド
が4個以内の場合は単口型が用いられることもある。
(1)一の送水区域に接続する散水ヘッドの数は、開放型散水ヘッド及び閉鎖型散水ヘッドにあっ
ては10 以下とする。{H21}
(2)送水口のホース接続口は、散水ヘッドが５個以上の場合、双口形のものとする。 {H21}
(3)天井又は天井裏の各部分から一の散水ヘッドまでの水平距離は、開放型、閉鎖型とも、3.7ｍ 以下とする。 {H21}
(4)設置対象は、地階の床面積の合計（地下街にあっては、延べ面積）が700 m2以上の防火対
象物である。{H21}
7-2．ガス設備（区分ｺｰﾄﾞ＝５５ 出題数１問）
●ガス設備では、LNGとLPGの特性、都市ガスの圧力、ウォッベ指数、発熱量、燃焼速度、ガス漏れ警報器
の設置位置などから出題されています。
＄１．液化石油ガス（ＬＰＧ）
(1)供給ガスの発熱量は、一般に高発熱量で表される。
(2)液化石油ガスの充填容器は、常に温度40℃以下に保つ。
(3)ガス漏れ警報器の検知部は、ガス器具からの水平距離が 4m以内で床から30cm以内の場所
に設置する。
(4)「液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律」上、液化石油ガス（ＬＰＧ）の
規格は、プロパン及びプロピレンの含有率により「い号」、「ろ号」及び「は号」に区分されてい
(5)プロパン及びプロピレンの含有率により「い号」、「ろ号」、「は号」、に区別され、「い号」が最も
プロパン、プロピレンの含有率が高い。
＄２．液化天然ガス（ＬＮＧ）
●ＬＮＧはメタンを主成分として不純物をほとんど含まず、窒素酸化物の発生も極めて少ないことからク
リーンなエネルギーとして利用は拡大し、世界各国でLNGプロジェクトが多数計画されており、その規模
は非常に大型化しています。 ＬＰＧはプロパンやブタンなど炭化水素を主成分としたガスを-42℃ないし
7気圧かけて圧縮して液化したもの。原油の油田などの随伴ガスとして回収され生産されます。ＬＮＧはメ
タンを主成分とした天然ガスを-164℃まで冷却して液化したものです。天然ガスには一酸化炭素は含ま
(1)ＬＮＧは、メタンを主成分とする天然ガスを冷却し液化したものである。
(2)常温、常圧で気化した状態のＬＮＧの比重はＬＰＧの比重よりも小さい。
(3)液化天然ガス（ＬＮＧ）には、一酸化炭素は含まれていない。 {H21}
＄３．都市ガス
(1)都市ガスの種類は、燃焼速度及びウォッベ指数により分類される。 {H21}
(2)都市ガスの発熱量は、一般に、高発熱量で表される。 {H21}
(3)「ガス事業法」では、0.1ＭＰa未満を低圧、1.0ＭＰa以上を高圧としている。
(4)高層建物の上層階に比重が空気より小さい都市ガスを供給する場合は、必要により昇圧防止
装置を設ける。
(5)空気より軽い都市ガスのガス漏れ警報器の検知部は、ガス器具から水平８m以内、天井から
30cm以内の場所に設置する。
7-3．浄化槽（区分ｺｰﾄﾞ＝５６ 出題数２問）
●浄化槽の分野では、処理対象人員、浄化の原理、処理方式と処理法、塩素消毒、浄化槽の構造、BOD
除去率及びBOD値の計算問題、浄化槽の施工などに注意しましょう。
物理的方法 ・・・沈殿、浮上、ろ(濾)過
生物化学的方法・・・吸着、酸化(酸素あり)、腐敗(酸素なし)---自然浄化作用
生物膜法/活性汚泥法
目的 1)衛生的な安定（病原菌など有害な物質を除去する）。
2)化学的・生物学的な安定（汚濁物質を分解・除去する）。
3)量の軽減化（濃度規制or総量規制）
＄１．浄化槽一般
(1)塩素消毒は、塩素の酸化作用を利用して有害な微生物を死滅させる。
(2)塩素消毒は、液体塩素、次亜塩素酸ナトリウム、次亜塩素酸カルシウム等が用いられる。
(3)理科系大学の実験、実習排水及び放射線排水は、浄化槽に直接流入させてはならない。
(4)病院の臨床検査室、放射線検査室、手術室の排水は、浄化槽に直接流入させてはならな
(5)病院の臨床検査室、放射線検査室、手術室の排水は、浄化槽に流入させてはならない。{H21}
(6)用途が事務所の処理対象人員は、「延べ面積」に、業務用厨房設備の有無により異なる値を
乗じて算定する。 {H21}
＄２．構造基準
(1)活性汚泥法、好気的な条件の下で汚濁物質を吸着・酸化・個液分離する活性汚泥により浄化
(2)活性汚泥法には、①標準活性汚泥法、②長時間ばっ気方式などがある。
(3)生物膜法には、
①嫌気ろ床接触ばっ気方式 ②脱窒ろ床接触ばっ気方式
③分離接触ばっ気方式 ④散水ろ床方式
⑤接触ばっ気方式 ⑥回転板接触ばっ気方式
などがある。
(4)小型合併処理浄化槽では、処理対象人員31人以上50人以下の、嫌気ろ床接触ばっ気方式
のフローは 流入 ⇒ 嫌気ろ床槽 ⇒ 接触ばっ気槽 ⇒ 沈殿槽 ⇒ 消毒槽 ⇒ 放流
＄３，処理法の特徴
(1)活性汚泥法は、酸化作用の活発な物質（BOD）の除去には有利である。
(2)活性汚泥法は、生物膜法に比べ余剰汚泥が多い。
(3)生物膜法は、活性汚泥法に比べ維持管理が容易である。
(4)生物膜法は、活性汚泥法に比べ生物種が多く、微小後生動物も多い。
(5)生物膜法は、活性汚泥法に比べ生物分解速度の遅い物質除去に有利である。
(6)生物膜法は、生物が固着しているため流量変化に対応出来るが、活性汚泥法では不利であ
(7)嫌気性生物は、好気性生物に比べ、亜硝酸や硝酸を窒素に分解する脱窒能力が高い。{H21}
(8)ＢＯＤ負荷が少なく汚水量が多い場合には、活性汚泥法より生物膜法の方が管理しやすい。
＄４．ＢＯＤ除去率
(1)ＢＯＤ除去率は次式による。
ＢＯＤ除去率 ＝ （BOD１ － BOD２）/BOD１ x 100 [ ％ ]
BOD１：流入水のＢＯＤ濃度 [ mg/ﾘｯﾄﾙ ]
BOD２：放流水のＢＯＤ濃度 [ mg/ﾘｯﾄﾙ ]
合併式（汚水＋雑排水）の場合、合併流入水のＢＯＤ濃度は、それぞれの流入量とＢＯＤ濃度
より、次式による。
BOD１ ＝ （ｑｓ x BODＳ ＋ ｑｗ x BODＷ ）/（ｑｓ ＋ｑｗ ）
ｑＳ ：汚水の流入量 [ ﾘｯﾄﾙ/日 ]
ｑＷ ：雑排水の流入量 [ﾘｯﾄﾙ/日 ]
BODＳ ：汚水のＢＯＤ濃度 [ mg/ﾘｯﾄﾙ ]
BODＷ ：雑排水のＢＯＤ濃度 [ mg/ﾘｯﾄﾙ ]
＄５．浄化槽の施工
(1)地盤を深く掘りすぎた場合は、基礎栗石の厚さでその高さを調整する。
(2)浄化槽は、満水状態で24時間以上漏水しないことを確かめる。
第Ⅳ章 設備機器・設計（Ｇ－８）｛必須 ７問｝
８．設備・機器知識
●設備機器の分野では、ボイラー、冷凍機、ポンプ、送風機、フィルター、冷却塔などがよく出題される項目
ですので十分な準備が必要です。
8-1．機器・機材（区分ｺｰﾄﾞ＝６１ 出題数３問）
＄１.ボイラー
(1)鋳鉄製ボイラーは、分割搬入が可能で耐食性があるが、熱応力に弱い。
(2)鋳鉄製ボイラは、分割搬入が可能で、鋼板製に比べ耐食性に優れているが、強度的に弱く、
高圧及び大容量には適さない。{H21}
(3)鋳鉄製ボイラは、主に低圧蒸気発生用あるいは温水ボイラーとして使用される。
(4)小型貫流ボイラーは、水管部分で蒸発させるので、高度な水処理が必要である。
・・・・・伝熱面積30ｍ３以下では運転資格不要
(5)小型貫流ボイラは、保有水量が少なく始動時間が非常に短いが、高度な水処理を要する。
(6)ボイラーの定格出力は、最大連続負荷時における出力によって表される。
(7)伝熱面積とは、片面が燃焼ガスに触れその裏面が水に触れる部分の面を、燃焼ガス側で測っ
た面積の総和をいう。
(8)換算蒸発量(Ｇｅ)は、大気圧における100℃の飽和水と100℃の乾き飽和蒸気のエンタルピー
差を基準に算出する。
Ｇｅ＝ Ｇ x （ｈ２―ｈ１）／2,256 2,256[ ｋＪ/kg ]・・・100℃における水の蒸発潜熱
ｈ２：発生蒸気の比エンタルピー [ ＫＪ/ｋｇ ]
ｈ１：給水の比エンタルピー [ ＫＪ/ｋｇ ]
(9)ボイラー効率は、燃料の低発熱量を基準として、供給された熱量のうちボイラーで吸収された
熱量の割合である。
η ＝ Ｑ／Ｇｆ x Ｈｅ ＝ Ｇ x （ｈ２－ｈ１）/Ｇｆ・Ｈｅ
Ｇ ：実際蒸発量 [ ｋｇ/ｈ ]
Ｇｆ ：燃料消費量 [ ｋｇ/ｈ、ｍ３(N)/ｈ ]
Ｈｅ ：燃料の低発熱量 [ ＫＪ/ｋｇ、ＫＪ/ｍ３(N) ]
(10)安全弁は、ボイラ内の圧力が所定の圧力を超えた場合に、蒸気又は温水を噴出して圧力を
降下させるものである。{H21}
(11)逃し弁は、ボイラ内の圧力が所定の圧力を超えた場合に、温水を噴出して圧力を降下させる
ものである。 {H21}
＄２．圧縮式冷凍機（原理的に、蒸気圧縮式(冷媒：フロン) 動力は電動機、→ 吸収式(水)）
圧縮機 ⇒ 凝縮器 ⇒ 膨張弁 ⇒ 蒸発器｛逆カルノーサイクル：冷凍サイクルの基本｝
(1)アンモニアは、毒性や可燃性はあるが、蒸発潜熱が大きく熱伝導率も高く熱力学的に優れた
特性をもつ冷媒である。
(2)ブラインは、0℃以下でも凍らないよう水に塩化ｶﾙｼｭｳﾑやｴﾁﾚﾝｸﾞﾘｺｰﾙを混ぜたもので、氷蓄
熱方式に用いられる。
(3)凝縮温度が一定で、蒸発器の蒸発温度が高くなると、圧縮仕事は小さく、冷凍効果は大きくな
ε(成績係数) ＝ Ｔ１/(Ｔ２－Ｔ１)
Ｔ１ ：蒸発温度 Ｔ２ ：凝縮温度
(4)分割納入される密閉型遠心冷凍機は、一般に真空又は窒素加圧で搬入され、冷媒充填まで
気密を保持しておく。
(5)凝縮器のチューブ引き出しのため、いずれかの方向に有効な空間を確保し、作業空間として
周囲に１ｍ以上確保する。
｛参考｝圧力―比エンタルピー線図
＄３．吸収式冷凍機（冷媒：水）
蒸発器 ⇒ 吸収器 ⇒ 再生機 ⇒ 凝縮器
(1)吸収式冷凍機の冷媒には水が、吸収液には臭化リチュウム水溶液が使用される。
(2)吸収式冷凍機には、溶液の結晶生成を防止する装置が必要である。
(3)高温再生器内の圧力は、大気圧以下で運転される。
(4)直だき吸収冷温水機の原理 {H21}
冷媒である水は、１kPa程度の真空中で、｛蒸発｝器の管外表面に散布され、熱を奪って｛蒸
発｝した後、冷却水が流れる｛吸収｝器の管外表面に散布されている臭化リチウム水溶液に
｛吸収｝される。
(5)直だき吸収冷凍機が始動後、定格の能力に達するまでの時間は、遠心冷凍機に比べると長
(6)吸収冷凍機の特徴（蒸気圧縮式冷凍機と比較し）
a．大型の場合には、一般に、分割搬入が可能である。
b．凝縮器のチューブ引き出し用の空間を確保する必要がある。
c．騒音、振動が遠心冷凍機に比べて少ない。
d．電気消費量がわずかで、低負荷時の効率が良い。
e．爆発の危険がなく、法令上の運転資格者が不要。
f．構造上、形状・重量が遠心冷凍機に比べて大きい。
g．始動時間が長い。
＄４．ヒートポンプ
(1)ヒートポンプの採熱源には、河川水・大気・下水道水などがある。
(2)ヒートポンプの成績係数は、その状態での冷凍サイクルの成績係数に１を加えたものである
(3) ヒートポンプの暖房能力は、外気温度が低くなるほど減少する。
＄５．ポンプ（水等の搬送装置）
(1)ポンプの回転数を２倍にすると、吐出量は２倍｛Ｑ∝n｝、揚程は４倍｛Ｈ∝ｎ２｝、動力は８倍｛Ｈ∝ｎ３｝となる。
(2)ポンプを直列運転すると、揚程は単独運転時の揚程の和よりも小さい。
(3)同一の配管系において、ポンプを直列運転して得られる揚程は、それぞれのポンプを単独運
転した場合の揚程の単独運転の揚程の和にはならない（和の数値以下）。 {H21}
(4)ポンプを並列運転すると、吐出量は単独運転時の吐出量の和よりも小さい。
(5)同一の配管系において、ポンプを並列運転して得られる吐出量は、それぞれのポンプを単独
運転した場合の吐出量の和よりも少なくなる。 {H21}
(6)サージングは、揚程曲線が山形で、右下がりの部分で運転する場合に起こりやすい。
(7)ポンプの基礎は床上30cmとし、基礎表面の排水溝に排水目皿を設け、配水系等に間接排水
(8)ポンプの据え付けに際しては、管および弁の荷重が、直接ポンプに掛からないようにする。
(9)ポンプの吸込み管は、空気だまりができないよう、ポンプに向かって上がり勾配とする。
＄６．ガスヒートポンプ
●ガスエンジンで駆動するヒートポンプで、排ガス(500～700℃)や冷却水(70～100℃)の排熱を回収するこ
とが出来、省エネルギー効果を期待できる。
(1)都市ガスを燃料に利用できため、電力需要の夏期ピークの緩和が期待できる。
(2)排熱回収により、省エネルギー効果が大きい。
(3)冷房能力に比べ暖房能力が大きいため、暖房時の立ち上がり時間が短い。
(4)システム構成が複雑で、設備費がかさむ。
(5)電動式に比べ維持管理が容易でなく、振動騒音が比較的大きい。
＄7．送風機
(1)多翼送風機は、多数の前向き羽根を有し、空気調和用として使用されている。
(2)多翼送風機は、同じ大きさの遠心送風機の中では所要の風量と静圧に対して最も小形にな
り、空気調和用として広く使用される。 {H21}
(3)多翼送風機は、遠心送風機の中では必要は風量と静圧に対して最も小型となる。
(4)多翼送風機の軸動力は、風量の増加に伴い緩やかに増加する。
(5)軸流送風機は、風量が０の時、軸動力は最大となる。
(6)横流送風機は、軸に直角方向から吸込むため、羽根の幅が長くとれ、ｻｰｷｭﾚｰﾀｰやｴｱｰｶｰﾃ
ﾝ用に使用される。
(7)後向き羽根送風機は、高い静圧を必要とする場合に適した送風機で、リミットロード特性を有
しているので、排煙機に使用される。 {H21}
(8)送風機の基礎は、高さ150～300mmとし、幅は架台より100～200mm大きくする。
(9)送風機とモータープーリーの芯出しは、プーリー外側面に定規や水糸などを当てて調整す
(10)Ｖベルトの張力は、指で押してベルト厚さ位たわむ程度（ひねりで90度程度）とする。
(11)Ｖベルトは、日がたつに従い伸びるので、定期的にプーリー間距離を調整する。
(12)ゴム製Ｖベルトは、油やガソリンに侵されるので、油脂等の付着には注意する
＄8．給水タンク
(1)飲料用給水タンクに設けるマンホールは、直径60cm以上の円が内接できる大きさとする。
(2)オーバーフロー管、水抜き管は、間接排水とする。
(3)飲料用給水タンクには、上部1ｍ以上、壁・床45cm以上の保守用スペースを確保し、梁型基
礎上に設置する。
＄9．空気調和機
(1)ユニット形空気調和機の排水には、送風機の静圧と同等の封水深さを持つトラップを設ける。
(2)空気調和機の吐出口とダクトの接合部にはたわみ継手を用いる。
(3)耐震施工とする場合は、地震による横ずれ防止のためストッパーを設け、必要により転倒防止
金具を付ける
＄10．フィルター
(1)活性炭フィルターは、吸着作用により臭気などの除去に用いられるが、ＣＯやＮＯを除去する
ことは出来ない。
(2)ＨＥＰＡフィルターは、クリーンルーム等の極微細な粉塵の除去に用いられる。
(3)空気調和設備に使用される粗じん用フィルター、電気集じん器及び高性能（ＨＥＰＡ）フィル
ターの各空気浄化装置の集塵効率の性能試験法
測定方法 粉塵の粒度 適用フィルター 補足率
形式1 計数法 極く繊細な粉塵 高性能(H EPA)フィルター 99%以上
形式2 比色法 やや繊細な粉塵 電気集じん器 80～90％以上
形式3 質量法 やや粗大な粉塵 粗じん用フィルター 50％以上
＄11．冷却塔
(1)冷却塔は、冷却水の一部を蒸発させ、冷却水温度を下げる。
(2)冷却塔内の微小水滴が気流によって塔外へ飛散することをキャリオーバという。
(3)冷却塔の入口水温と出口水温の差をレンジと呼び、一般に５℃程度である。
(4)冷却水入口水温と冷却塔出口空気湿球温度の差をアプローチと呼び、一般に５℃程度であ
(5)冷却塔の出口水温は、外気の湿球温度より低くすることは出来ない。
＄12．吹出し口
(1)シーリングディフューザー（アネモ形吹出し口）は、誘引比が大きいので、吹出し温度差を大き
くとれる。
(2)シーリングディフューザーは、中コーンを上げると気流は垂直に下降し、拡散半径は小さくな
(3)シーリングディフューザーとダクトの接続にはボックスが用いられる。
(4)ノズル形吹出し口は、発生騒音が比較的小さいため吹出し風速を大きくすることができ、到達
距離が長い。
(5)ノズル形吹出し口は、講堂や大会議場などの大空間空調に用いられる
(6)吹出し口の誘引比が大きいほど、吹出し温度差を大きくすることが出来る。
(7)到達距離は、吹出し口から出た気流の中心速度が、ある一定の速度になるまでの吹出し口か
らの距離をいう。
＄13．防音・消音
(1)内張ダクトは、ダクト内面に吸音材を張ったもので、低周波数よりも高周波数の騒音に対し消
音効果が大きい(低い周波数の騒音に対する消音能力は小さい)。
(2)マフラー形消音器は、音の共鳴作用により消音するもので、特定の周波数付近の騒音の消音
に効果がある。
(3)消音ボックスは、ボックス出入り口の断面変化による反射効果と、内張の消音効果を合せ持っ
たものである。
＄14．防振
(1)防振基礎の固有振動数と、運転時の機械の強制振動数が等しい時、共振状態となる。
(2)共振を防止するために、防振基礎の固有振動数は機器の固有振動数より出来るだけ小さくす
(3)送風機・ポンプの強制振動数には、軸回転数の振動数を用いる。
(4)防振基礎には、地震時に防振基礎が移動しないように、ストッパーを設ける。
(5)回転数の小さい機器は、一般に、振動を絶縁しにくい。
(6)金属バネは、変位が大きく取れ、固有振動数を小さくできるので、低振動数に適する。
(7)防振ゴムは、適当な減衰係数が得られるため共振時の振幅を小さくできる。
8-2．配管・ダクト（区分ｺｰﾄﾞ＝６２ 出題数２問）管・ダクト（区分ｺｰﾄﾞ＝６２ 出題数２問）
●施工の分野では、配管及び配管付属品（各種弁類、材料記号など）、ダクト及びダクト付属品（吹出し□、
圧力損失、 ダクトの設計法など）。
＄1．配管材料
(1)圧力配管用炭素鋼鋼管には、引張り強さにより２種類あり、スケジュール番号が大きいほど肉
厚が厚い。
(2)圧力配管用炭素鋼鋼管は、350 ℃以下の蒸気、高温水、冷温水等の流体の輸送用に使用さ
れる。{H21}
(3)水配管用亜鉛めっき鋼管は、配管用炭素鋼管（白管）よりも付着力が強い良質なめっき層を
有している。 {H21}
(4)ポリスチレンフォーム保温材の最高使用温度は、70℃ である。
(5)水道用硬質塩化ビニルライニング鋼管の使用が適している流体の温度は、継手を含めると40℃ 程度までである。{H21}
(6)架橋ポリエチレン管は、中密度・高密度ポリエチレンを架橋反応させることで、耐熱性、耐ク
リープ性を向上させた管である。{H21}
＄2．配管付属品
(1)フレキシブル継手は、軸に垂直方向の変位を吸収するために用いる。
(2)ボールジョイントは、一般に、２個又は３個を１組として使用し、比較的小さなスペースで大きな
伸縮量や変位を吸収できる。
(3)定水位調整弁は、パイロット管の圧力が低くなると、弁が開きメイン管より給水が行われるもの
で、ボールタップととは異なり水槽(タンク)外の任意位置に取り付けることが可能である。
(4)仕切弁には、内ねじ式と外ねじ式があり、外ねじ式は、弁を開いた場合に開度はわかりやすい
が、全開時にはスペースを必要とする。
$3.ダクトの設計
(1)等圧法とは、主ダクトの風速を決定し、その単位長さあたりの摩擦損失を全ダクト系に採用し
てダクト寸法を決定する方法である。{H21}
(2)等圧法で設計したダクト系では、一般に末端ほど抵抗が増す分風量が小さくなる、又、同じ直
径なら風速は小さくなる。。{H21}
(3)等圧法で設計したダクト系では、各吹出口に至るダクト長さが著しく異なる場合は、各吹出口
での圧力差が生じやすい。 {H21}
(4)等圧法は、他の方法に比べ計算が容易で、一般的に用いられる。{H21}
8-3．設計図書（区分ｺｰﾄﾞ＝７１ 出題数２問）
●公共工事標準請負契約約款などは高い出題率がありますので、重要項目としてマークしておきましょう。
＄１．設計図書
(1)設計図書とは、図面および仕様書（現場説明書及び質問・回答書を含む）をいう。
(2)配管材料のJIS記号(JWWA)は次のとおり
① 配管用炭素鋼鋼管 ・・・・・・ ＳＧＰ
② 水配管用亜鉛めっき鋼管 ・・・ ＳＧＰＷ
③ 圧力配管用炭素鋼鋼管 ・・・・ ＳＴＰＧ
④ 水道用硬質塩化ﾋﾞﾆﾙﾗｲﾆﾝｸﾞ鋼管（黒管) ・・ ＳＧＰ-Ａ（ＪＷＷＡ）
⑤ 一般配管用ステンレス鋼管
⑥ 水道用硬質ポリ塩化ビニル管
・・・・・ ＳＵＳ-ＴＰＤ
・・・ ＶＰ$2．機器の仕様
(1)冷却塔の仕様
①冷却塔の形式、②冷却能力、③冷却水量、④冷却水出入口温度、⑤外気湿球温度 、
⑥電源の種別、⑦電動機出力 、⑧許容騒音値
$3．「公共工事標準請負契約約款」
(1)発注者は、監督員を置いたときにはその氏名を請負者に通知しなければならない。
(2)発注者が監督員を置いたときは、約款に定める通知、報告等は監督員を経由して行う。
(3)約款及び設計図書に特別の定めがない仮設、工法等は、請負者が定めることができる。
(4)(2) 発注者は、特別の理由により工期を短縮する必要があるときは、工期の短縮変更を請負
者に請求することができる。{H21}
(5)発注者は、請負者から工事が完成した旨の通知を受けたときは、通知を受けた日から14日以
内に完成検査を完了し、検査結果を請負者に通知しなければならない。
(6)発注者は、工事を完成した旨の通知を受けたときは、その通知を受けた日から14日以内に請
負者立合いの上、完成を確認するための検査を完了し、結果を通知しなければならない。
(7)発注者は、請負代金の支払の請求があったときは、請求を受けた日から40日以内に請負代
金を支払わなければならない。{H21}
(8)発注者は、工事目的物にかしがあるときは、請負者に対して相当の期間を定めてそのかしの
修補を請求することができる。{H21}
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